重要度：A 論点：統計問題の対象と学習方針
問38：宅建試験の統計問題（問48）の学習方針に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
- A：統計の数値は毎年変わるため、各統計の「増減の方向」と「おおよその水準（桁）」を直前期に最新データで確認するのが効率的である。
- B：統計の数値は数年間変わらないため、古い教材の数値をそのまま覚えれば足りる。
- C：統計問題は出題範囲が無限であるため、対策は不可能である。
【第38問：正解と解説】
正解：A
【解説】
・A：正しい。統計数値は毎年変わるため、増減の方向、おおよその水準、連続年数、対象時点・期間を試験直前に最新資料で確認するのが効率的である。中核となる資料は地価公示、建築着工統計、土地白書、年次別法人企業統計だが、出題資料はこの4種類に固定されていない。近年は住宅・土地統計調査や宅地建物取引業法の施行状況調査も出題されている。
・B：誤り。統計は毎年更新され、古い数値の暗記はかえって有害。
・C：誤り。出題資料は無限ではなく、中核となる統計と近年出題された追加資料に絞って対策できる。地価公示、建築着工統計、土地白書、年次別法人企業統計を中心に、住宅・土地統計調査や宅地建物取引業法の施行状況調査も確認する。
重要度：A 論点：地価公示（統計としての見方）
問39：統計問題対策としての地価公示の見方に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
- A：全国・三大都市圏・地方圏それぞれの用途別（住宅地・商業地等）の変動率について、小数点以下の数値まで正確に暗記する必要がある。
- B：全国・圏域別・用途別の地価が「上昇か下落か」と「何年連続か」を押さえれば、大半の肢は判定できる。
- C：地価公示は統計問題の出題対象にはならない。
【第39問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：誤り。小数点以下の数値をすべて正確に暗記する必要はない。ただし、選択肢の数値が大きく外れていないか判定できる程度の変動率の概数と、上昇幅・下落幅が拡大したか縮小したかは確認する必要がある。
・B：正しい。全国、三大都市圏、地方圏について、全用途平均・住宅地・商業地の上昇または下落の方向と連続年数を優先して整理する。さらに、変動率の概数と上昇幅・下落幅の拡大縮小も確認すると、数値を用いた肢にも対応できる。
・C：誤り。地価公示は統計問題の最頻出素材の一つ。
重要度：A 論点：建築着工統計の見方
問40：統計問題対策としての建築着工統計の見方に関する次の記述のうち、最も適切なものはどれか。
- A：新設住宅着工戸数の総数の増減だけを覚えれば、内訳（持家・貸家・分譲）を確認する必要はない。
- B：新設住宅着工戸数は暦年ではなく年度ベースでのみ出題される。
- C：総戸数の増減に加え、持家・貸家・分譲住宅それぞれの増減の方向を確認しておくべきである。
【第40問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：誤り。総数と内訳で増減の方向が食い違う年こそ出題の狙い目であり、内訳の確認は必須。
・B：誤り。建築着工統計には年計（1月～12月）と年度計（4月～翌年3月）の双方がある。近年の宅建本試験では年計が引用されているが、「年度ベースでのみ出題される」とは言えない。年次別法人企業統計は年度ベースであるため、資料ごとの対象期間を区別する。
・C：正しい。総数＋利用関係別内訳の増減をセットで確認する。【試験対策】着工統計のチェック項目＝「総戸数の桁（何十万戸台か）」「総数の増減」「持家・貸家・分譲それぞれの増減」。特に『総数は増加だが持家は減少』型の年は、内訳の方向を入れ替えた肢が高確率で出る。
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