減価償却の定率法　仕訳問題【全7問】

正解

解説

• 取引の読み取り：当期首取得の初年度なので、期首の帳簿価額 ＝ 取得原価。
• 金額の計算：600,000 × 30% ＝ ¥180,000
• 借方の理由：減価償却費（費用）の発生。
• 貸方の理由：備品減価償却累計額（評価勘定）の増加。
• 間違いやすい科目：備品。定率法でも間接法なので、資産を直接減らしません。 仕訳の型は定額法（C07-T03）とまったく同じです。

• 使用科目：減価償却費／備品減価償却累計額

正解

解説

• 取引の読み取り：問1の備品の2年目。期首の累計額 ¥180,000 が与えられている。
• 金額の計算：
• 期首帳簿価額 ＝ 600,000 − 180,000 ＝ ¥420,000
• 減価償却費 ＝ 420,000 × 30% ＝ ¥126,000
• 考え方：仕訳の型は問1と同じ。変わるのは掛け算の土台です。 定率法は帳簿価額に償却率を掛けます。
• 間違いやすい金額：取得原価 ¥600,000 に掛けて ¥180,000 とする誤り。 これがこの論点で最も多い誤りです。
• 確認の目安：通年で保有している年度どうしを比べて毎年同じ金額が出たら、取得原価に掛け続けている可能性があります。各年度を通じて保有していれば、定率法の年額は通常年々減っていきます（取得年度を月割した場合は例外があります。問7参照）。

• 使用科目：減価償却費／備品減価償却累計額

正解

解説

• 金額の計算：
• 期首帳簿価額 ＝ 2,000,000 − 720,000 ＝ ¥1,280,000
• 減価償却費 ＝ 1,280,000 × 25% ＝ ¥320,000
• 考え方：期首の累計額を取得原価から控除するという手順は、資産の種類が変わっても同じです。
• 間違いやすい科目：累計額の科目を備品減価償却累計額とする誤り。資産の種類ごとに累計額の科目が分かれます。
• 間違いやすい金額：累計額の控除を忘れて 2,000,000 × 25% ＝ ¥500,000 とする誤り。

• 使用科目：減価償却費／車両運搬具減価償却累計額

正解

解説

• 取引の読み取り：期中取得の初年度。使用期間は11月〜3月の5か月。
• 金額の計算：
• 初年度なので帳簿価額 ＝ 取得原価
• 年額 ＝ 960,000 × 25% ＝ ¥240,000
• 減価償却費 ＝ 240,000 × 5/12 ＝ ¥100,000
• 考え方：「年額を出してから月割」の順序です。定額法（C07-T03）と同じ手順になります。
• 間違いやすい金額：月数の数え違い（11・12・1・2・3で5か月）と、月割忘れ（¥240,000）。

• 使用科目：減価償却費／備品減価償却累計額

正解

解説

• 取引の読み取り：資料に耐用年数と残存価額も書かれているが、指定された方法は定率法である。
• 考え方：1年間保有する基本計算で定率法が使う材料は、取得原価・期首累計額・償却率の3つです（月割する場合は使用月数も必要）。耐用年数・残存価額は使いません。
• 金額の計算：
• 期首帳簿価額 ＝ 900,000 − 360,000 ＝ ¥540,000
• 減価償却費 ＝ 540,000 × 40% ＝ ¥216,000
• 間違いやすい金額：定額法の計算（900,000 ÷ 5年 ＝ ¥180,000）をしてしまう誤り。 資料に材料が多く並んでいても、方法の指定に合うものだけを拾ってください。

• 使用科目：減価償却費／備品減価償却累計額

正解

解説

• 取引の読み取り：定額法と定率法が同じ決算に混在している。第3問（決算総合問題）の縮図。
• 備品（定率法）の計算：
• 期首帳簿価額 ＝ 800,000 − 300,000 ＝ ¥500,000
• 減価償却費 ＝ 500,000 × 20% ＝ ¥100,000
• 参考：建物（定額法）の計算：(3,000,000 − 300,000) ÷ 30年 ＝ ¥90,000（本問では仕訳を求めていない）
• 考え方：資産ごとに指定された方法を確認してから計算します。 定率法の資産に定額法を当てはめる誤りは、資料が並んでいるときに起きやすくなります。
• 間違いやすい金額：備品に定額法を当てはめる誤り、または建物と備品の金額を合算して1本の仕訳にする誤り。資産ごとに累計額の科目が異なるため、合算できません。

• 使用科目：減価償却費／備品減価償却累計額

正解

解説

• 取引の読み取り：問4の備品の翌年度。 初年度は月割だったが、当期は期首から期末まで1年間使用している。
• 金額の計算：
• 期首帳簿価額 ＝ 960,000 − 100,000 ＝ ¥860,000
• 減価償却費 ＝ 860,000 × 25% ＝ ¥215,000（月割は不要）
• 考え方：取得後そのまま保有・使用する場合、取得年度は使用月数で月割し、翌年度を1年間保有するなら1年分を計上します。 取得年度の月割額を毎年繰り返すわけではありません。月割の要否は「当期に何か月使ったか」で決まります。
• 年額の大小に注意：本問の ¥215,000 は、取得年度の ¥100,000（問4）より大きくなっています。取得年度を月割した場合、翌年度の1年分が取得年度より大きくなることがあります。
• 間違いやすい金額：翌年度も月割してしまう誤り（215,000 × 5/12 ＝ ¥89,583）。また、期首累計額の控除を忘れて 960,000 × 25% ＝ ¥240,000 とする誤り。

• 使用科目：減価償却費／備品減価償却累計額