「縦断・横断・点群断面・土量」の問題集です。一問一答4問、五肢択一6問。各問題の「正解・解説を見る」を開いて答えを確認してください。
このページの略称:準則=作業規程の準則(国土交通省告示)
一問一答(○×)
問1 ○×
縦断測量では、中心杭等の標高に加え、中心線上の地形変化点・主要構造物等の標高も対象とします。
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正解:○
正解は○です。中心杭高だけを対象にする作業ではありません。
根拠:作業規程の準則(令和7年3月31日改正) 第648条・第649条第1項;https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf(照合2026-10-11)
問2 ○×
横断測量は、横断方向の地形変化点の地盤高を測る作業であり、中心点からの距離は測りません。
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正解:×
正解は×です。横断面図データには距離と地盤高が必要です。
根拠:作業規程の準則(令和7年3月31日改正) 第650条・第651条第1項;https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf(照合2026-10-11)
問3 ○×
図のCは円曲線上の測点で、tはCでの中心線の接線です。uはP・C・Qを通る測線です。図の直角記号はtとuの交角を示します。準則の横断測量でCを基準に測るP・Qの横断方向として、測線uの方向を用います。

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正解:○
正解は○です。その測点の接線に直角な方向です。別の測点の接線を一律に代用しません。
根拠:作業規程の準則(令和7年3月31日改正) 第651条第1項;https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf(照合2026-10-11)
計算で検証:円の接線はその接点の半径と直角
問4 ○×
キネマティック法・RTK法・ネットワーク型RTK法で横断方向を直接決定する場合、点検用の末端見通杭も設置しません。
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正解:×
正解は×です。通常の横断方向の見通杭は設置しない扱いですが、点検用の末端見通杭は設置します。
根拠:作業規程の準則(令和7年3月31日改正) 第651条第2・6・7項;https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf(照合2026-10-11)
五肢択一
問5 誤っているもの
準則の断面図作成と基準の扱いについて、誤っている説明を1つ選んでください。選択肢2の表示値・基準差は厳密値とし、標高は0.1 m単位で比較します。
- 縦断面図を図紙に出す場合、距離の横縮尺は線形地形図と同一、高さの縦縮尺はその5〜10倍が標準です。
- 地点の標高表示が基準1で100.0 m、基準2で102.0 m、基準2のゼロ点が基準1より2.0 m低いなら、地点の共通基準での高さは2.0 m異なります。
- 縦断面図・横断面図のデータは、第4編を準用した三次元点群データからも作成でき、断面位置は計画機関が指定します。断面の高さは仮BM又は同等以上の水準点に基づきます。
- 横断方向には原則見通杭を設置し、水部の横断測量は第3章第7節の規定を準用します。
- 点群断面はグラウンドデータが標準ですが、必要に応じたオリジナルデータの使用や、欠測・補完への補備測量と調整が認められます。
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正解:2
正解は2です。選択肢2は基準差を補正していません。基準1へそろえると102.0−2.0=100.0 mで、同じ高さです。縦横で違う縮尺を使う場合は表示と実寸を分けます。
根拠:作業規程の準則(令和7年3月31日改正) 第651条第2・6・7項;https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf(照合2026-10-11)
作業規程の準則(令和7年3月31日改正) 第649条第10項;https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf(照合2026-10-11)
作業規程の準則(令和7年3月31日改正) 第649条第1・4項及び第651条第3・4項;https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf(照合2026-10-11)
計算で検証:異なるゼロ点の高さの比較には基準差の補正が必要
作業規程の準則(令和7年3月31日改正) 第649条第9項・第651条第8項・第387条第2項;https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf(照合2026-10-11)
作業規程の準則(令和7年3月31日改正) 第381条・第387条第1・4項;https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf(照合2026-10-11)
選択肢別の説明
1:正しい説明です。第649条第10項の横縮尺と縦縮尺の条件です。
2:誤った説明です。共通基準へ直した100.0と100.0の差は0.0 mです。
3:正しい説明です。第649条第9項・第651条第8項・第387条第2項の扱いです。
4:正しい説明です。第651条第2項の原則と第7項の別の準用規定です。
5:正しい説明です。第387条第1・4項の標準と例外です。
問6 正しいもの
縦断面図の横縮尺は1/1,000、縦縮尺は1/100です。2点間の図上の水平距離20 mm、上りの高さ差10 mmから求める実勾配は何%ですか。与値は厳密値とし、端数処理は行いません。
- 50%
- 0.5%
- 500%
- 5%
- 20%
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正解:4
正解は4です。実水平距離20×1,000/1,000=20 m、実比高10×100/1,000=1 m、勾配1/20×100=5%です。
根拠:計算で検証:図上距離・高さをそれぞれ対応する縮尺で換算
作業規程の準則(令和7年3月31日改正) 第649条第10項;https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf(照合2026-10-11)
選択肢別の説明
1:誤りです。10/20×100で、縦横の縮尺の違いを無視しています。
2:誤りです。1/20×10とし、百分率への換算を10倍にしています。
3:誤りです。10/20×1,000/100×100で、縮尺分母の比を逆にしています。
4:正しいです。両方向を別々に実寸へ換算しています。
5:誤りです。20 mを割合の数値として転用しています。
問7 正しいもの
地表面の断面を作るための点群処理について、正しい説明を1つ選んでください。同一平面位置に、分類済みの地表点48.0 m、葉の点50.0 m、屋根の点53.0 mがあります。標高は厳密値・0.1 m単位です。
- この位置の地表高は、3種類の点のうち最も高い53.0 mを標準として採ります。
- この位置の地表高は、葉の点50.0 mを標準として採ります。
- この位置の地表高は、分類済み地表点の48.0 mを用います。
- 欠測箇所があれば、葉や屋根の高さで埋めて地表断面の欠測をなくすことが標準です。
- 断面位置は、計画機関の指定を受けずに作業機関が選びます。
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正解:3
正解は3です。地表面を表す目的ではグラウンドデータが標準です。分類済み地表点を用い、欠測・補完は用途に応じた補備測量と調整で扱います。
根拠:作業規程の準則(令和7年3月31日改正) 第649条第9項・第651条第8項・第387条第2項;https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf(照合2026-10-11)
作業規程の準則(令和7年3月31日改正) 第381条・第387条第1・4項;https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf(照合2026-10-11)
選択肢別の説明
1:誤った説明です。分類が屋根なので地表高にできません。
2:誤った説明です。分類が葉なので地表高にできません。
3:正しい説明です。第387条の地表面断面の標準に合います。
4:誤った説明です。異なる対象の高さで欠測を埋めず、補備測量等を検討します。
5:誤った説明です。第387条第2項では計画機関が指定します。
問8 正しいもの
水平な設計面と地盤を比較する幅6 mの断面です。地盤高−設計高は左端で+2 m、右端で−1 mで、間は直線変化します。設計面より上を切土、下を盛土と定義します。切土面積と盛土面積の正しい組を選んでください。幅・高低差は厳密値、区分境界は両直線の交点とし、面積は整数m²で示します。端数処理・土量変化率の適用は不要です。
- 切土4 m²/盛土1 m²
- 切土1 m²/盛土4 m²
- 切土3 m²/盛土0 m²
- 切土6 m²/盛土3 m²
- 切土8 m²/盛土2 m²
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正解:1
正解は1です。高低差の変化は3 m/6 mなので、交点は左から2÷(3/6)=4 mです。切土4×2/2=4 m²、盛土(6−4)×1/2=1 m²です。正負を相殺せず区分します。
根拠:計算で検証:施工後の設計面へ一致させる高さ差の符号と断面積
選択肢別の説明
1:正しいです。交点で分けた2三角形の面積です。
2:誤りです。切土と盛土を逆にしています。
3:誤りです。符号付き台形の6×(2−1)/2=3 m²で相殺しています。
4:誤りです。両区分に全幅6 mを使った6×2/2、6×1/2です。
5:誤りです。4×2、2×1とし、三角形の1/2を忘れています。
問9 正しいもの
切土断面積が区間の両端で12 m²・20 m²、区間長25 mです。平均断面法で求める切土量は何m³ですか。断面積は区間内で直線変化するモデルとし、土量変化率・膨張・締固めは考慮しません。与値は厳密値、結果は整数m³で示し、端数処理は行いません。
- 800 m³
- 400 m³
- 200 m³
- 100 m³
- 6,000 m³
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正解:2
正解は2です。V=(12+20)×25/2=400 m³です。面積m²に長さmを掛け、体積m³になります。直線変化モデルではこの積分と一致します。
根拠:計算で検証:A(x)=A1+(A2−A1)x/Lの0~L積分
選択肢別の説明
1:誤りです。(12+20)×25で、平均の1/2を落としています。
2:正しいです。両端面積の平均16 m²に25 mを掛けます。
3:誤りです。(20−12)×25で、合計を差に取り違えています。
4:誤りです。(20−12)×25/2で、平均に差を使っています。
5:誤りです。12×20×25と、面積を掛け合せています。
問10 正しいもの
連続する3断面の切土断面積は12 m²、20 m²、16 m²、間の長さは順に25 m、30 mです。各区間に平均断面法を用いた総切土量と、地形変化への対応の正しい組を選んでください。与値は厳密値、土量変化率等は適用せず、結果は整数m³・端数処理なしです。一般の地形では平均断面法は近似とします。
- 総量940 m³/平均断面法は地形が急変しても厳密なので、測定点・断面位置の追加は不要です。
- 総量770 m³/急変点があれば測定点・断面位置を追加して近似を点検します。
- 総量1,880 m³/急変点があれば測定点・断面位置を追加して近似を点検します。
- 総量930 m³/急変点があれば測定点・断面位置を追加して近似を点検します。
- 総量940 m³/急変点があれば測定点・断面位置を追加して近似を点検します。
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正解:5
正解は5です。第1区間(12+20)×25/2=400 m³、第2区間(20+16)×30/2=540 m³、合計940 m³です。急変点を捉える測定を追加し、近似を点検します。
根拠:計算で検証:A(x)=A1+(A2−A1)x/Lの0~L積分
作業規程の準則(令和7年3月31日改正) 第649条第1項・第651条第1項・第387条第4項;https://www.gsi.go.jp/common/000258734.pdf(照合2026-10-11)
計算で検証:断面積の積分近似のサンプリング
選択肢別の説明
1:誤りです。数量は合いますが、一般には近似なので、急変点を飛ばした粗い間隔で十分とは限りません。
2:誤りです。中間断面を省いて(12+16)×(25+30)/2=770としています。
3:誤りです。両区間で1/2を落とした(12+20)×25+(20+16)×30です。
4:誤りです。区間長の順序を入れ替えた(12+20)×30/2+(20+16)×25/2です。
5:正しいです。両区間をそれぞれ計算し、急変への対応も合っています。
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