貸借対照表(勘定式) 計算問題【全3問】

共通前提

  • 会計期間は×1年4月1日から×2年3月31日までである。決算日は×2年3月31日。
  • 金額はすべて決算整理後のものである。
  • 貸借対照表は勘定式(左に資産、右に負債・純資産)で作成する。

減価償却費の算定は C07-T03・C14-T04、経過勘定の期間配分は C14-T07、貸倒引当金の繰入額の算定は C14-T03 で扱っています。ここでは、確定した決算整理後残高を貸借対照表へ表示することに絞ります。


重要度:A 難易度:標準 論点:固定資産の控除表示(順方向と逆方向)

問1(標準)

次の(1)(2)について、それぞれ( ? )に入る金額を求めなさい。

(1) 備品Aの貸借対照表表示

資産 内訳 金額
備品 1,130,000
備品減価償却累計額 △282,000 ( ? )

(2) 備品Bの貸借対照表表示

資産 内訳 金額
備品 1,310,000
備品減価償却累計額 △( ? ) 983,000
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正解

求めるもの 金額
(1) 備品Aの差引額(帳簿価額) ¥848,000
(2) 備品Bの備品減価償却累計額 ¥327,000

算定過程

控除表示の3点セットは次の関係にあります。

取得原価 − 減価償却累計額 = 帳簿価額(差引額)

(1) 順方向(取得原価と累計額から差引額へ)

`1,130,000 − 282,000` = ¥848,000

検算:`848,000 + 282,000 = 1,130,000`(=取得原価)✓

(2) 逆方向(取得原価と差引額から累計額へ)

`1,310,000 − 983,000` = ¥327,000

検算:`983,000 + 327,000 = 1,310,000`(=取得原価)✓

3つのうちどれか1つが空欄でも、残り2つから求められます。

誤りとなる考え方

  • (2)で `1,310,000 + 983,000 = 2,293,000` と足す△ は「引く」の合図です。取得原価に足すことはありません。
  • 累計額を負債の列に置く:減価償却累計額は貸方残高の勘定ですが、負債ではありません。本教材で扱う基本様式では備品に対応させて △ で控除します。実際の表示位置は問題文・答案用紙の指定に従います(02_統合一問一答 問2)。
  • 減価償却費と減価償却累計額を取り違える:減価償却費は当期の費用で損益計算書に載ります。累計額は、取得原価のうちこれまで減価償却費として配分された金額の累計で、貸借対照表では対象資産から控除して表示します。当期分の算定は C14-T04 が扱います。

確認ポイント:本問は決算整理後の取得原価と累計額が与えられています。当期の減価償却費を計算する工程は含みません。


重要度:A 難易度:標準 論点:経過勘定の総称表示(合算・側の判定・該当なしの扱い)

問2(標準)

決算整理後の経過勘定の残高は次のとおりであった。貸借対照表に記載する表示科目・金額・側(借方/貸方)をすべて答えなさい。

  • 前払家賃:¥34,000
  • 前払保険料:¥39,000
  • 未払利息:¥43,000
  • 前受地代:¥58,000

(上記以外に経過勘定の残高はない。答案用紙に表示科目を自分で記入する形式で、金額0の項目を記載する指定はないものとする。

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正解

表示科目 金額
前払費用 ¥73,000 借方(資産)
未払費用 ¥43,000 貸方(負債)
前受収益 ¥58,000 貸方(負債)

本問の答案形式では「未収収益」の行は新たに作らない。

算定過程

手順1 グループごとに表示科目へ読み替える

帳簿の勘定科目 表示科目 資産/負債
前払家賃・前払保険料 前払費用 資産 → 借方
未払利息 未払費用 負債 → 貸方
前受地代 前受収益 負債 → 貸方
(未収の残高なし) 未収収益

手順2 同じグループを合算する

前払費用 = `34,000 + 39,000` = ¥73,000

未払費用・前受収益はそれぞれ1科目のみなので、そのままの金額です。

手順3 答案形式に従って残高0項目を扱う

本問は表示科目を自分で記入し、0円項目の記載指定がないため、未収の残高が0なら「未収収益」の行は新たに作りません。あらかじめ行が設けられている答案用紙などでは、その様式を優先します。

検算

借方に計上する経過勘定:73,000 貸方に計上する経過勘定:`43,000 + 58,000` = 101,000

もとの4科目の合計 `34,000 + 39,000 + 43,000 + 58,000 = 174,000` は、`73,000 + 101,000 = 174,000` と一致します ✓

誤りとなる考え方

  • 「前払家賃 34,000」「前払保険料 39,000」と個別科目のまま2行書く:本問では「前払費用」という総称表示が求められているため、2つを合算します。
  • 「未収収益 ¥0」の行を新設する:本問では0円項目の記載指定がなく、表示科目を自分で記入する形式なので、新たな行は作りません。
  • 未払費用を借方に置く:未払費用は負債なので貸方です。前払費用(資産)と向きが逆になります。

確認ポイント:経過勘定をいくら計上するかという期間配分の計算は C14-T07 が扱います。本問は確定した残高の表示だけを求めています。


重要度:B 難易度:応用 論点:貸借一致を使った空欄推定(資本金)

問3(応用)

貸借対照表の資産合計は ¥6,310,000負債合計は ¥1,330,000繰越利益剰余金(決算手続を反映した期末残高)は ¥610,000 であった。本問では、純資産項目は資本金と繰越利益剰余金のみとする。 ( ? )に入る資本金の金額を求めなさい。

資産 金額 負債・純資産 金額
資産の各科目 6,310,000 負債の各科目 1,330,000
資本金 ( ? )
繰越利益剰余金 610,000
合計 6,310,000 合計 6,310,000
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正解

求めるもの 金額
資本金 ¥4,370,000

算定過程

手順1 純資産合計を求める

貸借対照表は 資産合計 = 負債合計 + 純資産合計 です。したがって、

純資産合計 = `6,310,000 − 1,330,000` = ¥4,980,000

手順2 純資産の内訳から資本金を求める

本問では純資産項目が資本金と繰越利益剰余金の2つだけなので、純資産合計から繰越利益剰余金を差し引きます。

資本金 = `4,980,000 − 610,000` = ¥4,370,000

検算

負債合計 + 資本金 + 繰越利益剰余金 = 資産合計 `1,330,000 + 4,370,000 + 610,000 = 6,310,000` ✓

誤りとなる考え方

  • 純資産合計 ¥4,980,000 をそのまま資本金と答える:本問では純資産に資本金と繰越利益剰余金の2項目があるため、純資産合計から繰越利益剰余金を控除して資本金を求めます。
  • 繰越利益剰余金を資産側から差し引く:繰越利益剰余金は貸方(純資産)にあります。

確認ポイント:貸借一致は空欄推定に使えますが、一致していることは個別科目が正しいことを保証しません02_統合一問一答 問4)。分類・表示科目・金額を確かめたうえで、最後に合計で点検してください。



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