1．問題メタデータ
重要度：A 難易度：標準
- 大問：第2問
- パターン：P02 勘定記入・固定資産と減価償却累計額
- 当サイト配点：20点
- 採点設計：7空欄（2点×2＋3点×4＋4点×1＝20点）
- 使用勘定科目：備品、備品減価償却累計額、減価償却費、普通預金
- 減価償却方法：定額法・間接法
- 出題方針：期首累計額の推定、期中取得の月割、備品勘定と減価償却累計額勘定の完成、決算整理後の帳簿価額までを一連に確認する
- 注意：20点という配点は当サイトの本試験形式・模擬試験用の設計です。
2．問題
当社の会計期間は毎年4月1日から翌年3月31日までです。備品の減価償却は定額法・間接法によって行い、残存価額は0円とします。
当期は ×3年4月1日から×4年3月31日まで です。備品に関する資料は次のとおりです。
資料
- 備品Aは×1年4月1日に480,000円で取得しました。耐用年数は6年です。
- 備品Bは×3年10月1日に360,000円で取得し、代金は普通預金から支払いました。耐用年数は5年です。
- 期中に備品の売却・除却・廃棄はありません。
- 備品A・備品B以外の備品はありません。
- 期中取得した備品Bは、取得月から決算月までの月数で月割計算します。
- 当期末に当期分の減価償却を計上します。
次の備品勘定および備品減価償却累計額勘定の空欄 A～F を埋め、さらに決算整理後の備品の帳簿価額 G を求めなさい。
語句を答える空欄は、下の語群から最も適切なものを選びなさい。
語群
普通預金 ／ 備品 ／ 備品減価償却累計額 ／ 減価償却費 ／ 固定資産売却損
備品勘定
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 4/1 前期繰越 | 480,000円 | 3/31 次期繰越 | B |
| 10/1 A | 360,000円 | ||
| 合計 | 840,000円 | 合計 | B |
備品減価償却累計額勘定
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 3/31 次期繰越 | F | 4/1 前期繰越 | C |
| 3/31 D | E | ||
| 合計 | F | 合計 | F |
追加設問
決算整理後の備品の帳簿価額を求めなさい。
G＝（ ）円
3．正解
| 空欄 | 正解 |
|---|---|
| A | 普通預金 |
| B | 840,000円 |
| C | 160,000円 |
| D | 減価償却費 |
| E | 116,000円 |
| F | 276,000円 |
| G | 564,000円 |
4．採点基準
| 採点箇所 | 内容 | 点数 |
|---|---|---|
| A | 期中取得した備品Bの相手科目「普通預金」 | 2点 |
| B | 備品勘定の次期繰越840,000円 | 3点 |
| C | 備品Aの期首減価償却累計額160,000円 | 3点 |
| D | 当期減価償却の相手科目「減価償却費」 | 2点 |
| E | 当期減価償却費合計116,000円 | 3点 |
| F | 期末備品減価償却累計額276,000円 | 3点 |
| G | 決算整理後の帳簿価額564,000円 | 4点 |
| 合計 | 20点 |
配点検算：2＋3＋3＋2＋3＋3＋4＝20点
5．算定過程
① 備品Aの期首減価償却累計額
備品Aの1年分の減価償却費は、
480,000円 ÷ 6年 ＝ 80,000円
です。
備品Aは×1年4月1日に取得しています。当期首は×3年4月1日なので、それまでに×2年3月31日と×3年3月31日の2回の決算を経ています。
したがって、期首までの減価償却累計額は、
80,000円 × 2年 ＝ 160,000円
です。
よって、
C＝160,000円
となります。
② 備品Bの取得
×3年10月1日に備品Bを360,000円で取得し、普通預金から支払っています。
取得時の仕訳は、
（借）備品 360,000円 ／ （貸）普通預金 360,000円
です。
備品勘定には相手科目を記入するため、
A＝普通預金
となります。
③ 備品勘定の次期繰越
間接法では、減価償却によって備品勘定の取得原価を直接減らしません。
したがって、期末の備品勘定は、
480,000円 ＋ 360,000円 ＝ 840,000円
です。
よって、
B＝840,000円
となります。
④ 当期の減価償却費
備品Aは当期を通じて保有しているため、1年分は、
480,000円 ÷ 6年 ＝ 80,000円
です。
備品Bの1年分は、
360,000円 ÷ 5年 ＝ 72,000円
です。
備品Bは当期10月1日に取得しているため、当期は10月から3月までの6か月分を計上します。
72,000円 × 6か月 ÷ 12か月 ＝ 36,000円
したがって、当期の減価償却費合計は、
80,000円 ＋ 36,000円 ＝ 116,000円
です。
決算整理仕訳は、
（借）減価償却費 116,000円 ／ （貸）備品減価償却累計額 116,000円
となります。
よって、
- D＝減価償却費
- E＝116,000円
です。
⑤ 期末の備品減価償却累計額
期首累計額160,000円に当期分116,000円を加えます。
160,000円 ＋ 116,000円 ＝ 276,000円
よって、
F＝276,000円
です。
⑥ 決算整理後の帳簿価額
間接法では、帳簿価額を、
取得原価－減価償却累計額
で求めます。
したがって、
840,000円 － 276,000円 ＝ 564,000円
です。
よって、
G＝564,000円
となります。
6．勘定記入を時系列で確認
本問は、次の順序で整理すると解きやすくなります。
- 期首：備品Aの取得原価と、過年度分の減価償却累計額を確認する
- 期中：備品Bの取得を備品勘定へ記入する
- 決算：備品Aの1年分と備品Bの6か月分を計算する
- 締切：備品勘定と備品減価償却累計額勘定を次期へ繰り越す
- 確認：取得原価から累計額を差し引いて帳簿価額を求める
間接法では、備品勘定は取得原価を示し、価値の減少分は備品減価償却累計額へ積み上げます。 この2つを別々に追うことがポイントです。
7．主な間違いやすいポイント
- 期首累計額を「×1年から×3年までの3年分」と数えない。当期首までに経過した決算は2回なので、160,000円です。
- 備品Bの当期減価償却費を1年分72,000円としない。当期は10月から3月までの6か月なので36,000円です。
- 間接法で当期減価償却費116,000円を備品勘定から直接差し引かない。備品勘定は取得原価840,000円のままです。
- `備品減価償却累計額`は、当期分だけではなく過年度分を含む累計額です。期末は160,000円＋116,000円＝276,000円です。
- 帳簿価額と備品勘定残高を同じ金額と考えない。本問では備品勘定残高840,000円に対し、帳簿価額は564,000円です。
8．検算
備品勘定
480,000円＋360,000円＝840,000円
借方合計840,000円＝貸方合計840,000円。
備品減価償却累計額勘定
160,000円＋116,000円＝276,000円
借方合計276,000円＝貸方合計276,000円。
帳簿価額
840,000円－276,000円＝564,000円
逆算すると、
564,000円＋276,000円＝840,000円
となり、取得原価と一致します。
9．年度・範囲確認
- 定額法・間接法のみを使用
- 2027年度限定の定率法は使用しない
- 固定資産の除却・廃棄は扱わない
- 紙媒体の手形・小切手は使用しない
- 累計額は具体的な標準科目 `備品減価償却累計額` を使用する
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