重要度：A 論点：減価償却の意味（費用配分）
問1（○×）
減価償却とは、固定資産の取得原価のうち償却対象となる金額を、その使用期間にわたって規則的に費用として配分する手続である。
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正解：○
解説 減価償却は、取得原価のうち償却対象となる金額を使う期間に割り振る処理です。取得時に全額を費用にせず、使用期間に応じて費用化します。
「古くなって価値が減った分を費用にする」というイメージで捉えても入り口としては構いませんが、簿記が行っているのは資産の値打ちを毎年測り直すことではありません。あくまで取得原価の配分です。この理解が、間接法で資産を直接減らさない理由につながります。
重要度：A 論点：取得時の資産計上
問2（○×）
備品を購入したときは、取得原価の全額をその期の費用として処理する。
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正解：×
解説 購入時は備品（資産）として計上します。費用になるのは、決算ごとに減価償却費として配分される分だけです。長く使うものの代金を買った年に全額費用にすると、その年だけ利益が不自然に減ってしまいます。
重要度：A 論点：減価償却費の5要素と記録方向
問3（二択）
決算で減価償却を行ったとき、減価償却費はどちらに記入するか。
ア．借方 イ．貸方
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正解：ア．借方
解説 減価償却費は費用なので、発生したときは借方に記入します。貸方には相手勘定である減価償却累計額が入ります。
重要度：A 論点：間接法の貸方科目
問4（語句選択）
備品について間接法により減価償却を行ったとき、貸方に記入する勘定科目はどれか。
ア．備品減価償却累計額 イ．備品 ウ．減価償却費
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正解：ア．備品減価償却累計額
解説 間接法では資産そのものを直接減らしません。貸方は資産名を冠した「備品減価償却累計額」です。イの備品を直接減らすのは直接法で、3級の記帳では使いません。ウの減価償却費は借方に入る費用の科目です。
重要度：A 論点：定額法の計算式
問5（二択）
定額法による1年分の減価償却費を求める式として正しいのはどちらか。
ア．（取得原価 − 残存価額）÷ 耐用年数 イ．取得原価 ÷ 耐用年数
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正解：ア．（取得原価 − 残存価額）÷ 耐用年数
解説 定額法は償却対象額を耐用年数にわたって均等に配分する方法で、1年分の基本式は「（取得原価 − 残存価額）÷ 耐用年数」です。イの式は残存価額がゼロと指定されている場合にだけ結果が一致します。残存価額の指定を確認せずにイで計算すると、10%指定の問題で過大に償却してしまいます。
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