2級建築施工管理技士 施工管理法 一問一答・四肢択一（全11問）｜工程管理

正解：○

各作業に必要な実作業日数は、作業の数量（積算数量）を1日当たりの施工量で割って求めます。複数の班で同時に施工する場合は、1日当たりの施工量が班数倍になります（国土交通省「直轄土木工事における適正な工期設定指針（案）」施工に必要な実日数）。

正解：×

設問の内容は「山積み」の説明です。山崩しは、山積みで表れたピーク（山と谷）を小さくするため、余裕のある作業の開始時期をその余裕の範囲内でずらすなどして、作業員等の資源の使用量を平準化することをいいます（工程管理の一般的な工学知識）。

正解：○

工期を短縮するには作業に多くの人員・機械を投入する必要があるため、労務費などの直接費は増加します。一方、現場事務所の経費や管理職員の人件費など期間に応じてかかる間接費は、工期が短くなるほど減少します（工期と工事費の関係に関する一般的な工学知識）。

正解：×

最適工期は、直接費と間接費の合計（総工事費）が最小となる工期です。直接費は工期を延ばすほど小さくなりますが、そのぶん間接費が増えるため、直接費が最小となる工期は一般に最適工期とは一致しません（工期と工事費の関係に関する一般的な工学知識）。

正解：○

工程表は、工事全体の概略の工程表から、現場条件や作業可能日数、施工順序を反映した詳細な工程表へと展開します。公共建築工事標準仕様書でも、週間工程表・月間工程表等は、工事全体の実施工程表の補足として（監督職員の指示を受けた場合に）作成するものとされています（標準仕様書1.2.1(5)）。

正解：×

実施工程表は、工事の着手に先立ち作成し、監督職員の承諾を受けます（標準仕様書1.2.1(1)）。なお、契約書に基づく条件変更等により実施工程表を変更する場合も、当該部分の施工に先立ち承諾を受けます（同1.2.1(3)）。

正解：×

不稼働日は、休日に加えて、降雨・降雪などの天候等による作業不能日も含めて見込みます。地域の気象条件を考慮して設定します（国土交通省「直轄土木工事における適正な工期設定指針（案）」不稼働日）。

正解：3

正解は3です。実作業日数は、数量÷（1班1日当たりの施工量×班数）＝1,260÷（45×2）＝14日です。月曜日を1日目とすると、1週目の月〜金で5日、2週目の月〜金で10日、3週目の月〜木で14日の作業が終わります。この間に土日が2回（4日）入るので、暦日数は14＋4＝18日です（所要日数の算定：国土交通省「直轄土木工事における適正な工期設定指針（案）」）。

1：誤り。14日は休日を除いた実作業日数で、暦日数には土日の休日4日を加える必要があります。

2：誤り。休日を1回分（2日）しか加えていません。14日の作業の間には土日が2回入ります。

3：正しい。実作業日数14日に休日4日を加えて18日です。

4：誤り。1班で施工した場合（1,260÷45＝28日の作業）の暦日数です。2班で施工するので1日当たりの施工量は90m²になります。

正解：2

正解は2です。最適工期は、直接費と間接費の合計（総工事費）が最小となる工期です。各工期の総工事費は、10か月：690、11か月：665、12か月：650、13か月：655、14か月：660（百万円）となり、最小は12か月の650百万円です。工期を短くすると直接費が増え、長くすると間接費が増えるため、総工事費はその間で最小になります（工期と工事費の関係に関する一般的な工学知識）。

1：誤り。10か月は間接費が最小の工期ですが、直接費が大きく、総工事費は690百万円で最小ではありません。

2：正しい。総工事費が最小（650百万円）となる12か月が最適工期です。

3：誤り。工期12か月は正しいですが、470百万円は直接費だけの額です。総工事費は間接費180百万円を加えた650百万円です。

4：誤り。14か月は直接費が最小の工期ですが、間接費が大きく、総工事費は660百万円で最小ではありません。

正解：3

正解は3です。山崩しでは、余裕（フロート）のある作業の開始時期を、その余裕の範囲内でずらして資源の使用量を平準化します。クリティカルパス上の作業には余裕がないため、開始を遅らせると工期全体が延びてしまいます（資源の平準化に関する一般的な工学知識）。

1：適当。工程計画では、作業の順序や所要期間、労務・機械などの資源の調達を検討して工期を定めます（工期設定に関する国土交通省・地方公共団体の資料）。

2：適当。班を増やすと1日当たりの施工量は班数倍になるので、数量を（1班1日当たりの施工量×班数）で除して所要日数を求めます（国土交通省「直轄土木工事における適正な工期設定指針（案）」）。

3：不適当。山崩しでずらすのは余裕のある作業で、余裕の範囲内で行います。クリティカルパス上の作業を遅らせると工期が延びます。

4：適当。進捗の実績を定期的に工程表に記入して予定と比べ、遅れがあれば工程を見直します。作業を早めるには人員・機械などの資源を多く投入します（工程管理に関する公的機関の資料・一般的な工学知識）。

正解：2

正解は2です。各作業の作業員数を日ごとに合計（山積み）し、最大値を比べます。作業C・Dを最も早く（1日目に）開始すると、1〜2日目が5＋3＋4＝12人となります。例えば作業Cを1日目、作業Dを5日目に開始すると、1〜4日目が5＋3＝8人、5〜6日目が2＋4＝6人、7〜8日目が2人となり、最大値は8人になります。作業Cを1〜4日目に開始すると作業A（5人）と重なる日ができて8人以上になり、5日目に開始すると作業Dが作業Aまたは作業B・Cと重なる日ができて9人以上になるため、7人以下にすることはできません（全組合せを計算すると最小は8人）。山崩しは、余裕のある作業を余裕の範囲内でずらして平準化する方法です（資源の平準化に関する一般的な工学知識）。

1：誤り。作業員の延べ人数（48人日）を8日で割ると1日6人なので7人以下も可能に見えますが、作業Cを1〜4日目に開始すると作業A（5人）と重なって8人になる日が生じ、5日目に開始すると作業Dが作業Aまたは作業B・Cと重なって9人になる日が生じます。7人以下にはできません。

2：正しい。例えば作業Cを1日目、作業Dを5日目に開始すると、日ごとの合計は8・8・8・8・6・6・2・2人となり、最大値8人が最小です。

3：誤り。作業Cを5日目に開始した場合などの値です。作業Cを作業Aと重ね、作業Dを作業Bと重ねれば8人まで下げられます。

4：誤り。作業C・Dを両方とも1日目に開始した場合（山崩し前）の最大値です。