重要度:A
問11:E社は年度の販売計画を立てて活動し、四半期ごとに実績を計画と比べて未達の原因を分析し、翌期の活動を見直している。四半期ごとの「実績と計画の比較・原因分析」は、PDCAのどれに当たるか。
- A:P(計画)
- B:D(実行)
- C:C(評価)
- D:A(改善)
【第11問:正解と解説】
正解:C
・A
Pは目標と活動の計画を立てる段階であり、年度当初の計画づくりに当たる。
・B
Dは計画に沿って実行する段階であり、日々の販売活動に当たる。
・C
正しい。実績を計画と照らして評価・分析するのがCである。
・D
Aは評価を踏まえて活動ややり方を見直す段階であり、翌期の見直しに当たる。
重要度:B
問12:F社では、従業員が営業・製造などの職能部門に所属しながら、同時に製品別のプロジェクトにも属し、双方の管理者から指示を受けている。この組織形態はどれか。
- A:職能別組織
- B:マトリックス組織
- C:事業部制組織
- D:カンパニー制組織
【第12問:正解と解説】
正解:B
・A
職能別組織は、営業、製造、経理などの専門機能を主な編成軸とし、通常は職能部門の管理者を中心とする指揮・報告関係をもつ。部門横断の活動があっても、二つの管理軸を恒常的に組み合わせるマトリックス組織とは異なる。
・B
正しい。マトリックス組織は、職能と製品・事業・プロジェクトなど二つの軸を組み合わせ、担当者が双方に責任、報告又は調整関係をもつ組織形態である。双方の管理者の権限配分は、弱いマトリックス、バランス型、強いマトリックスなどによって異なるが、設問では双方から指示を受けているため該当する。
・C
事業部制組織は、製品、地域、顧客などの事業単位を主な編成軸とし、各事業部に利益責任や業務遂行の権限を持たせる形態である。職能とプロジェクトの二つの軸へ同時に所属することを特徴とするものではない。
・D
カンパニー制は、事業単位へ大きな権限と責任を与え、社内企業に近い形で運営する組織形態である。カンパニー内に複数の組織構造を設けることはあり得るが、カンパニー制自体を二軸の指揮・報告関係によって定義するものではない。
重要度:A
問13:ある事業の固定費は100万円、変動費率は0.6(売上高の60%)である。この事業の損益分岐点売上高はいくらか。
- A:160万円
- B:250万円
- C:167万円
- D:40万円
【第13問:正解と解説】
正解:B
・A
固定費に変動費率を上乗せした計算であり、式の形が誤っている。
・B
正しい。損益分岐点売上高=固定費÷(1-変動費率)=100万÷0.4=250万円である。
・C
固定費÷変動費率の計算であり、割る数を取り違えている。
・D
固定費×(1-変動費率)の計算であり、掛けると割るを取り違えている。
重要度:B
問14:決算日時点の資産・負債・純資産の状態を表し、企業の財政状態を示す書類はどれか。
- A:貸借対照表
- B:損益計算書
- C:キャッシュフロー計算書
- D:固定資産台帳
【第14問:正解と解説】
正解:A
・A
正しい。一時点の財政状態を表すのが貸借対照表である。
・B
損益計算書は、一定期間の収益・費用と利益(経営成績)を表す。
・C
キャッシュフロー計算書は、期間中の現金の増減の内訳を表す。
・D
固定資産台帳は資産の管理帳簿であり、財政状態の全体を表す財務諸表ではない。
重要度:C
問15:B社は、Webサイトで任意回答を募った顧客アンケートの結果を経営判断に使おうとしている。データの扱いとして最も適切なものはどれか。
- A:集計した数値は客観的な事実であるため、そのまま全顧客の意見とみなす。
- B:経営方針に合わない回答を除外してから、集計をやり直して報告する。
- C:回答数が多ければ偏りは打ち消されるため、収集方法の確認は不要である。
- D:回答者の偏りやデータの状態を確認し、分析の限界を示したうえで判断に使う。
【第15問:正解と解説】
正解:D
・A
任意回答では、強い満足・不満をもつ人やWebサイトを利用する人など、回答しやすい層が多くなる自己選択バイアスが生じ得る。回答数が多くても、母集団である全顧客を適切に代表しているとは限らない。
・B
経営方針に合わないという理由だけで回答を除外すると、恣意的な選択バイアスが加わり、分析結果と報告がゆがむ。無効回答の除外基準などは分析前に客観的に定め、適用方法と除外件数を記録する。
・C
同じ偏った方法で回答数だけを増やしても、自己選択バイアスは解消されない。対象者の抽出方法、回答率、未回答者の特徴などを確認し、必要に応じて無作為抽出や別の調査方法を組み合わせる。
・D
正しい。収集方法による回答者の偏り、回答率、欠損値、重複、入力誤り、外れ値などを確認し、分析結果をどの範囲まで一般化できるかという限界を示す。外れ値は直ちに削除せず、発生原因と分析への影響を確認した上で、維持、補正、除外又は別分析を判断する。

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