情報セキュリティマネジメント セキュリティ評価・対策・実装技術 択一式（応用） 第26問〜第30問

正解：B

・A
外部公開機器が侵害された場合に、社内端末やデータベースへ容易に到達される。

・B
正しい。公開領域と内部領域を分離し、通信経路を必要最小限に制限する。

・C
データベースの直接公開と認証無効化は、重大な情報漏えいリスクとなる。

・D
アカウント共有は、権限過大と責任追跡性の低下を招く。

正解：A

・A
正しい。Webアイソレーションは、危険なコンテンツの実行環境を端末から分離する防御手段である。

・B
未知のサイトは既知の拒否リストでは判定できず、業務上の閲覧が必要という前提にも対応できない。

・C
見た目からサイトの危険性を判断することは難しく、利用者の注意だけに頼る対策は不十分である。

・D
更新は基本の対策だが、未修正の脆弱性を突く攻撃には追加の防御層が必要である。

正解：A

・A
正しい。最小権限、アカウント分離、ログ管理によって、不正利用や侵害時の影響を抑える。

・B
管理者権限は過大であり、アプリケーション侵害時の被害を拡大する。

・C
失敗時の場当たり的な権限拡大は、最小権限を形骸化させる。必要な権限を設計して付与する。

・D
環境間のアカウント共用とコードへの直接記載は、漏えい時の影響範囲を広げる。

正解：D

・A
シグネチャ照合は既知のマルウェアの検出には有効だが、定義ファイルにない新種には対応できない。

・B
ハッシュ値の照合も既知の検体との一致が前提であり、新種や亜種の検出には向かない。

・C
拡張子は容易に偽装でき、正規の文書形式を悪用するマルウェアも多い。

・D
正しい。ふるまい検知は動作の特徴で判定するため、定義ファイルにない未知・新種のマルウェアの検出に有効である。

正解：B

・A
IPSは通信経路上に設置し、検知した通信を遮断できる仕組みであり、自動遮断を行わない方針には合わない。なお、製品によっては検知のみのモードを持つ場合もある。

・B
正しい。IDSは不審な通信やホストの異常を検知して通知することを主な役割とし、一般に経路上での自動遮断は行わない。遮断まで行う場合はIPSを用いる。

・C
DLPは機密情報の持出しの検知・制御を目的とする製品であり、ネットワーク侵入の検知を主目的としない。

・D
WAFはWebアプリケーションへの攻撃の防御を対象とし、ネットワーク全体の不審な通信の検知を担う製品ではない。