重要度：B
問16：従業員が顧客番号を含む一覧表を個人用クラウドへアップロードする事故を防ぎたい。最も適切な対策はどれか。
- A：個人用も業務用も区別せず、クラウドサービスの利用を一律に禁止する。
- B：アップロードのログを取得して保管するが、内容の確認は事故の発生後だけ行う
- C：DLPで機密情報を含む通信を識別し、未承認サービスへの送信を検知・遮断する
- D：ファイルの名称から顧客番号の記載を削除し、内容はそのまま送信できるようにする。
【第16問：正解と解説】
正解：C
・A
一律の禁止は業務に支障を生じさせ、承認されない抜け道の利用を招きやすい。承認済みの手段と制御を組み合わせる。
・B
事後の確認だけでは、送信された時点で漏えいが成立してしまう。
・C
正しい。DLPは機密情報の不適切な持出しを内容や分類に基づいて制御できる。
・D
名称を変えても内容の顧客番号は残っており、持出しのリスクは変わらない。
重要度：B
問17：標的型メール訓練で、複数の従業員が模擬メールのリンクを開いた。訓練後の対応として、最も適切なものはどれか。
- A：開封率だけを評価し、報告の割合や報告までの時間は確認しない。
- B：部署や原因を問わず同一の教育を再実施し、個別の補足教育は行わない
- C：技術的な対策の追加だけを行い、報告手順や教育内容は見直さない。
- D：開封や報告の状況を分析し、補足教育と次回訓練の内容へ反映する
【第17問：正解と解説】
正解：D
・A
開封率だけでは、発見と報告という望ましい行動の定着度を評価できない。
・B
原因や職務によってつまずく点は異なるため、画一的な再教育だけでは改善につながりにくい。
・C
技術対策は有効だが、すり抜けた場合に備えた報告行動の定着も併せて必要である。
・D
正しい。訓練を評価し、教育、手順、技術対策の改善へつなげる。
重要度：C
問18：社内LANへ接続された持込みPCが、セキュリティパッチ未適用でマルウェア対策ソフトも停止していた。検疫ネットワークの利用方法として、最も適切なものはどれか。
- A：そのまま重要なサーバへ接続させておき、後日にまとめて確認する
- B：利用者の自己申告で基準の適合を確認し、技術的な検査は行わない
- C：マルウェア対策ソフトを再起動させるだけで、パッチの適用状況は確認しない。
- D：必要な接続先だけ使える隔離領域へ移し、基準を満たした後に接続させる
【第18問：正解と解説】
正解：D
・A
脆弱な端末を重要ネットワークへ接続すると、感染や侵入の起点となる。
・B
自己申告だけでは、パッチや対策ソフトの実際の状態を確認できない。
・C
対策ソフトの再起動だけでは、パッチ未適用という基準未達の原因が解消されない。
・D
正しい。検疫ネットワークで修正や確認を行い、適合後に接続を許可する。
重要度：C
問19：受付端末では、会社が指定した来訪者登録アプリだけを実行できるようにしたい。最も適切な対策はどれか。
- A：許可リストへ登録した署名済みアプリだけを実行可能にする
- B：マルウェアの名称を一件だけ拒否リストへ登録して、その他は全て許可する
- C：全利用者へソフトウェアのインストール権限を付与する。
- D：実行の記録は取得せず、異常があっても確認できない状態にする
【第19問：正解と解説】
正解：A
・A
正しい。用途が限定された端末では、実行可能なプログラムを明示的に制限する許可リストが有効である。
・B
一件だけの拒否では、未知又は別名の不正プログラムを防げない。
・C
自由なインストールを許すと、未承認ソフトの実行リスクが高まる。
・D
ログがなければ、違反や異常の発見・調査が困難になる。
重要度：C
問20：セキュリティ監視で誤検知が多く、重要なアラートが埋もれている。改善方法として、最も適切なものはどれか。
- A：検知のしきい値を大幅に引き上げ、アラートの件数だけを目標に調整する。
- B：誤検知の原因を分析して条件を調整し、試験で見逃しが増えていないことを確かめる
- C：誤検知が出た通信を、条件の検証をせずに広い範囲で例外として登録する。
- D：調整後のルールを、検証用の通信データで試験せずに直ちに本番へ適用する。
【第20問：正解と解説】
正解：B
・A
件数だけを目標にしきい値を上げると、実際の攻撃の見逃し（フォールスネガティブ）が増えるおそれがある。
・B
正しい。誤検知の原因を分析して条件を必要な範囲で調整し、検証用データなどを用いた試験によって、実際の攻撃の見逃しが増えていないことを確認する。
・C
広すぎる例外は検知の穴になる。誤検知の原因となった条件を特定し、最小限の除外にとどめる。
・D
試験なしの適用では、見逃しの増加や新たな誤検知に気付かないまま運用に入ることになる。
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