問1
葛西工業の当期の資料は次のとおりである。当期総製造費用を求めなさい。製造原価報告書は費目別の様式（材料費・労務費・経費の区分）で作成する。
必要資料
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 材料費 | 600,000円 |
| 労務費 | 400,000円 |
| 経費 | 250,000円 |
計算式
当期総製造費用 ＝ 材料費 ＋ 労務費 ＋ 経費
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計算過程
600,000 ＋ 400,000 ＋ 250,000 ＝ 1,250,000円
正答：1,250,000円
Validation
合計から材料費と労務費を差し戻すと、1,250,000 － 600,000 － 400,000 ＝ 250,000円となり、経費の金額と一致します。
検証の限界
この検算で確かめられるのは、3つの金額の加算が正しく行われたことまでです。各金額が材料費・労務費・経費のどれに分類されるべきものかについては、この検算では確かめられません。
解説
当期総製造費用は、その期間に製造のために消費した原価の合計です。この段階では仕掛品の増減調整を行いません。
問2
葛西工業の当期の資料は次のとおりである。当期製品製造原価を求めなさい。製造原価報告書は費目別の様式で作成する。
必要資料
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 期首仕掛品棚卸高 | 100,000円 |
| 当期総製造費用 | 1,250,000円 |
| 期末仕掛品棚卸高 | 150,000円 |
計算式
当期製品製造原価 ＝ 期首仕掛品 ＋ 当期総製造費用 － 期末仕掛品
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計算過程
100,000 ＋ 1,250,000 － 150,000 ＝ 1,200,000円
正答：1,200,000円
Validation
当期製品製造原価に期末仕掛品を戻し、期首仕掛品を差し引くと、1,200,000 ＋ 150,000 － 100,000 ＝ 1,250,000円となり、当期総製造費用と一致します。
検証の限界
この検算は、加算と減算が式のとおりに行われたことを確かめるものです。期首・期末の仕掛品棚卸高そのものの正しさは、この検算では確かめられません。
解説
期首仕掛品は当期に完成する対象として加算し、期末に残った仕掛品は当期に完成していないため減算します。期末仕掛品が期首仕掛品より50,000円多いため、当期製品製造原価は当期総製造費用より50,000円少なくなります。
問3
葛西工業の当期の資料は次のとおりである。原価差異を加減する前の売上原価を求めなさい。
必要資料
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 期首製品棚卸高 | 200,000円 |
| 当期製品製造原価 | 1,200,000円 |
| 期末製品棚卸高 | 180,000円 |
計算式
差異調整前の売上原価 ＝ 期首製品 ＋ 当期製品製造原価 － 期末製品
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計算過程
200,000 ＋ 1,200,000 － 180,000 ＝ 1,220,000円
正答：1,220,000円
Validation
差異調整前の売上原価に期末製品を戻し、期首製品を差し引くと、1,220,000 ＋ 180,000 － 200,000 ＝ 1,200,000円となり、当期製品製造原価と一致します。
検証の限界
確かめられるのは製品の増減調整の計算が整合していることまでです。当期製品製造原価1,200,000円の計算過程そのものは、この検算の対象に含まれません。
解説
仕掛品の調整（問2）と製品の調整（問3）は段階が異なります。調整の順序は、仕掛品が先、製品が後です。
問4
葛西工業では、原価差異を売上原価に加減する方法によっている。当期の資料は次のとおりである。原価差異を加減したあとの売上原価を求めなさい。
必要資料
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 差異調整前の売上原価 | 1,220,000円 |
| 当期の原価差異 | 60,000円（不利差異） |
計算式
差異調整後の売上原価 ＝ 差異調整前の売上原価 ＋ 不利差異
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計算過程
1,220,000 ＋ 60,000 ＝ 1,280,000円
正答：1,280,000円
Validation
差異調整後の売上原価から不利差異を差し戻すと、1,280,000 － 60,000 ＝ 1,220,000円となり、差異調整前の売上原価と一致します。
検証の限界
この検算は加減算の整合を確かめるものです。当期の差異を不利差異と判断したことが正しいかどうかは、この検算では確かめられません。
解説
問題文で不利差異と示された金額は、売上原価に加算します。加算の結果、売上総利益は差異額だけ減少します。
問5
葛西工業では、原価差異を売上原価に加減する方法によっている。当期の資料は次のとおりである。原価差異を加減したあとの売上原価を求めなさい。
必要資料
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 差異調整前の売上原価 | 1,220,000円 |
| 当期の原価差異 | 40,000円（有利差異） |
計算式
差異調整後の売上原価 ＝ 差異調整前の売上原価 － 有利差異
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計算過程
1,220,000 － 40,000 ＝ 1,180,000円
正答：1,180,000円
判断根拠
問題文で有利差異と示された金額は、売上原価に加減する方法では売上原価から減算します。差異の金額が同じでも、有利・不利の別によって加減の向きが入れ替わります。
Validation
差異調整後の売上原価に有利差異を戻すと、1,180,000 ＋ 40,000 ＝ 1,220,000円となり、差異調整前の売上原価と一致します。
検証の限界
この検算で確かめられるのは、減算が式のとおりに行われたことまでです。当期の差異を有利差異と判断したことの妥当性、および差異調整前の売上原価1,220,000円の算定過程は、この検算の対象に含まれません。
想定される誤り
- 有利差異を加算して1,260,000円とする（加減の向きの取り違え）。
- 問4と同じ資料だと考えて1,280,000円と答える（差異の種類の読み落とし）。
- 差異を売上高から差し引いて売上原価を1,220,000円のままとする（調整先の誤り）。