学習のポイント
① 何を学ぶか
商品売買の記帳には、大きく2つのやり方があります。
- 三分法：仕入・売上・繰越商品の3つの勘定で記帳し、決算や月末にまとめて売上原価を計算する
- 売上原価対立法：商品・売上・売上原価の3つの勘定で記帳し、販売のつど売上原価を計算する
3級では三分法が中心でしたが、2級では2つを使い分けられることが求められます。あわせて、たくさん仕入れたお礼として代金の一部を返してもらう仕入割戻の処理を学びます。
学ぶことは3つです。
- 三分法で売上原価を計算する（決算・月次）
- 売上原価対立法で販売のつど原価を振り替える
- 仕入割戻を処理し、仕入返品と区別する
② 基本Rule
三分法
仕入れたときは全額を仕入勘定へ入れ、売ったときは売上勘定へ入れます。商品が今いくら残っているかは、期末に数えて計算します。
仕入時: 仕入 ××× / 買掛金 ××× 販売時: 売掛金 ××× / 売上 ×××
売上原価は次の式で求めます。
売上原価 ＝ 期首商品棚卸高 ＋ 当期仕入高 － 期末商品棚卸高
決算では、繰越商品勘定を使って売上原価を確定させます。
仕入 ××× / 繰越商品 ××× ← 期首商品を仕入へ振り替える 繰越商品 ××× / 仕入 ××× ← 期末商品を仕入から抜く
この2本の仕訳の結果、仕入勘定の残高が売上原価になります。月次で売上原価を出す場合も、同じ式・同じ考え方を1か月単位で行います。
売上原価対立法
仕入れたときは商品勘定（資産）へ入れます。売ったときは、売上を計上すると同時に、売れた分の原価を商品勘定から売上原価勘定へ振り替えます。
仕入時: 商品 ××× / 買掛金 ×××
販売時: 売掛金 ××× / 売上 ××× ← 売価で売上を計上
売上原価 ××× / 商品 ××× ← 原価で振り替える
販売のたびに2組の仕訳を書くのが特徴です。この方法では、販売のつど商品勘定を減額し、売上原価を計上するため、帳簿上で商品有高と売上原価を継続的に把握しやすくなります。
販売のつどの売上原価 ＝ 払出単価 × 販売数量
払出単価をどう決めるか（先入先出法か移動平均法か）は問題文で指示されます。
仕入割戻
大量に仕入れたことなどを理由に、代金の一部を後から返してもらうことがあります。これを仕入割戻といい、仕入を減らします。
仕入割戻を受けたとき: 買掛金 ××× / 仕入 ×××
売上原価対立法を採用している場合は、減らす相手が商品勘定になります。
仕入割戻を受けたとき: 買掛金 ××× / 商品 ×××
③ 処理手順
手順1：記帳方法を確認する
問題文の「三分法による」「売上原価対立法による」を最初に読みます。使う勘定がまるごと変わります。
手順2：仕入割戻を仕入（または商品）から控除する
売上原価を計算する前に、割戻の分を差し引いておきます。控除し忘れると売上原価が過大になります。
手順3：期末商品を確定する
三分法では期末商品棚卸高が必要です。売上原価対立法では商品勘定の残高がそのまま期末商品です。
手順4：売上原価を確定する
- 三分法 → 期首商品 ＋ 当期仕入 － 期末商品
- 売上原価対立法 → 販売のつど振り替えた金額の累計
手順5：検算する
売上総利益 ＝ 売上高 － 売上原価 が成り立つか確かめます。
④ 注意点
注意1：仕入割戻と仕入返品を混同しない
どちらも仕入を減らしますが、意味が違います。
| 内容 | 数量 | |
|---|---|---|
| 仕入割戻 | 大量購入などに対する代金の一部返還 | 商品は返さない（数量は変わらない） |
| 仕入返品 | 品違い・不良などで商品を返す | 商品を返す（数量が減る） |
金額だけを見ると同じ処理に見えますが、商品の数量が動くかどうかが決定的に違います。売上原価対立法や払出単価の計算では、数量が変わるかどうかで答えが変わります。
注意2：売上原価対立法では2組の仕訳を分けて書く
販売時に「売上の計上」と「原価の振替」を1つの仕訳にまとめてはいけません。売価と原価は別の金額であり、まとめると貸借が合わなくなります。
注意3：三分法の決算整理は2本セット
「仕入／繰越商品」と「繰越商品／仕入」の2本で1組です。片方だけでは売上原価が正しく出ません。月次で行う場合も同じです。
注意4：割戻は売上原価の計算前に処理する
手順2を飛ばして期末商品だけを引くと、割戻の分だけ売上原価が過大になります。
⑤ 試験での使われ方
この論点は、第1問の仕訳問題に対応する。三分法と売上原価対立法で使う勘定科目や、販売時に原価振替が必要かどうかを判断できるようにしておく。
また、月次・期末の資料から売上原価や売上総利益を計算する問題にもつながるため、最初に記帳方法と払出単価の計算方法を確認する。
⑥ 年度注記
この単元は2026年度・2027年度の両方で学習対象となる。2027年度から売上原価対立法が3級にも追加されるが、2級でも引き続き対象である。
本教材では、2級として月次処理や仕入割戻との複合も扱う。記帳方法そのものを年度によって切り替える必要はない。