問6
同じ製造間接費予算・基準操業度・実際操業度・実際発生額のもとで、固定予算による分析と公式法変動予算（2分法）による分析を行った。製造間接費予算には変動費部分が含まれ、変動費率は正の値である。また、実際操業度は基準操業度を下回っている。
このとき、2つの方式の関係として正しいものを1つ選びなさい。
A. 予算差異・操業度差異・総差異のいずれも同じ金額になる
B. 予算差異は同じ金額になるが、操業度差異と総差異は異なる
C. 操業度差異は同じ金額になるが、予算差異と総差異は異なる
D. 予算差異と操業度差異はそれぞれ異なるが、総差異は同じ金額になる
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解答・解説
正答: D
正答理由：総差異は製造間接費配賦差異そのものであり、予定配賦額 － 実際発生額 で求まります。予定配賦率と実際操業度・実際発生額が同じであれば、方式によらず総差異は同じです。
一方、内訳は異なります。予算差異の比較相手が固定予算では固定予算額、公式法変動予算では予算許容額であり、操業度差異に掛ける率も固定予算では予定配賦率、公式法変動予算では固定費率だからです。
誤答理由
- A：予算差異と操業度差異は方式によって異なります。比較相手と掛ける率が違うためです。
- B：予算差異こそ方式によって異なります。本問では変動費率が正の値であるため、実際操業度が基準操業度と異なれば、固定予算額と予算許容額は一致しません。
- C：操業度差異も方式によって異なります。掛ける率が予定配賦率と固定費率で違うためです。
判断根拠
3段階で判断します。
第1に、総差異の定義を確かめます。総差異は 予定配賦額 － 実際発生額 です。予定配賦額は予定配賦率と実際操業度から求まり、どちらの方式でも同じ予定配賦率を用います。したがって総差異は方式によって変わりません。
第2に、予算差異の比較相手を見ます。固定予算では固定予算額、公式法変動予算では予算許容額です。予算許容額は 変動費率×実際操業度＋固定費予算 で、変動費率が正の値であり、実際操業度が基準操業度を下回るため、固定予算額より小さくなります。比較相手が違うので予算差異も違います。
第3に、操業度差異に掛ける率を見ます。固定予算では予定配賦率、公式法変動予算では固定費率です。変動費率が正の値であるため、固定費率は予定配賦率より小さく、同じ操業度の差に掛けても金額が異なります。
総差異が同じで内訳が違うということは、2つの差異の間で金額が振り替わっているということです。
検証
| 検証項目 | 確認 |
|---|---|
| 総差異の式 | 予定配賦額 － 実際発生額（方式共通） |
| 予定配賦額 | 予定配賦率×実際操業度（方式共通） |
| 予算差異の比較相手 | 固定予算額／予算許容額（方式で異なる） |
| 操業度差異の率 | 予定配賦率／固定費率（方式で異なる） |
| 合計の検証 | どちらの方式でも 予算差異＋操業度差異＝総差異 |
この検証の限界：どちらの方式でも合計が総差異に一致することは、一方の差異を「総差異－他方」で求めた場合には定義上必ず成立します。内訳が正しいことを示すものではありません。また操業度差異に掛ける率を取り違えていても、予算差異を差額で求めれば合計は一致します。方式ごとに、比較相手と掛ける率を式に戻って確かめる必要があります。
想定される誤り：ひとつは、方式が違えば総差異も違うと考えてしまうことです（選択肢A以外の一部）。総差異は予定配賦額と実際発生額から決まります。ふたつめは、公式法変動予算の操業度差異に予定配賦率を掛けてしまうことです。三つめは、予算許容額と固定予算額を同じものと考えてしまうことです。本問では変動費率が正の値であるため、実際操業度が基準操業度と異なれば両者は一致しません。