問1
次の資料にもとづき、(1)予定配賦率と(2)予定配賦額を求めなさい。
必要資料
当工場は製造間接費について固定予算を採用している。
- 固定予算額：4,800,000円
- 基準直接作業時間：16,000時間
- 当期の実際直接作業時間：14,000時間
解答を見る
解答・解説
正答
- (1) 予定配賦率：300円/時間
- (2) 予定配賦額：4,200,000円
計算過程
| 順 | 項目 | 計算 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 1 | 予定配賦率 | 4,800,000円÷16,000時間 | 300 |
| 2 | 予定配賦額 | 300円×14,000時間 | 4,200,000 |
解説
固定予算では、あらかじめ定めた予算額を基準操業度で割って予定配賦率を求めます。配賦額を求めるときに掛けるのは実際操業度です。
Validation（検証）
| 検証項目 | 計算 | 結果 |
|---|---|---|
| 配賦率の逆算 | 4,200,000÷14,000時間 | 300円/時間（一致） |
| 予算の逆算 | 300円×16,000時間 | 4,800,000円（固定予算額に一致） |
この検証の限界：配賦率の逆算は、掛けた操業度を取り違えていても成立します。仮に基準操業度を掛けて4,800,000円としても、16,000時間で割れば300円に戻ります。掛ける操業度が実際操業度であることを、問題文に戻って確かめる必要があります。
問2
次の資料にもとづき、(1)予算差異、(2)操業度差異、(3)製造間接費配賦差異を求め、それぞれ有利差異・不利差異の別も示しなさい。
必要資料
当工場は製造間接費について固定予算を採用している。
- 固定予算額：4,800,000円
- 基準直接作業時間：16,000時間
- 当期の実際直接作業時間：17,000時間
- 製造間接費の実際発生額：4,950,000円
解答を見る
解答・解説
正答
- (1) 予算差異：△150,000円（不利差異）
- (2) 操業度差異：＋300,000円（有利差異）
- (3) 製造間接費配賦差異：＋150,000円（有利差異）
計算過程
| 順 | 項目 | 計算 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 1 | 予定配賦率 | 4,800,000÷16,000時間 | 300 |
| 2 | 予定配賦額 | 300円×17,000時間 | 5,100,000 |
| 3 | 予算差異 | 4,800,000－4,950,000 | △150,000 |
| 4 | 操業度差異 | 300円×（17,000－16,000）時間 | ＋300,000 |
| 5 | 製造間接費配賦差異 | 5,100,000－4,950,000 | ＋150,000 |
解説
固定予算では、予算差異の比較相手が固定予算額そのものです。実際発生額のほうが150,000円多いので不利差異です。
実際操業度が基準操業度を1,000時間上回っているので、操業度差異は正となり有利差異です。固定予算では予定配賦率を掛けます。
Validation（検証）
| 検証項目 | 計算 | 結果 |
|---|---|---|
| 合計の検証 | △150,000＋300,000 | ＋150,000（総差異に一致） |
| 符号と有利・不利 | 予算差異 負→不利／操業度差異 正→有利 | 一致 |
| 記入側 | 不利→借方／有利→貸方 | 一致 |
この検証の限界：合計の検証は、2つの差異を独立に求めた場合にのみ意味があります。一方を「総差異－他方」で求めれば定義上必ず一致します。ここでは予算差異と操業度差異をそれぞれ式から求めているため確認になりますが、掛ける率や比較相手を取り違えていれば、その誤りは検出できません。固定予算では予定配賦率を掛けることを、方式に戻って確かめてください。
問3
次の資料にもとづき、(1)固定費率、(2)予定配賦率、(3)予算許容額、(4)予定配賦額、(5)予算差異、(6)操業度差異、(7)製造間接費配賦差異を求め、差異には有利・不利の別も示しなさい。
必要資料
当工場は製造間接費について公式法変動予算を採用し、2分法により差異を分析している。
- 変動費率：120円/時間
- 固定費予算：2,880,000円
- 基準直接作業時間：16,000時間
- 当期の実際直接作業時間：14,000時間
- 製造間接費の実際発生額：4,650,000円
解答を見る
解答・解説
正答
- (1) 固定費率：180円/時間
- (2) 予定配賦率：300円/時間
- (3) 予算許容額：4,560,000円
- (4) 予定配賦額：4,200,000円
- (5) 予算差異：△90,000円（不利差異）
- (6) 操業度差異：△360,000円（不利差異）
- (7) 製造間接費配賦差異：△450,000円（不利差異）
計算過程
| 順 | 項目 | 計算 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 1 | 固定費率 | 2,880,000÷16,000時間 | 180 |
| 2 | 予定配賦率 | 120＋180 | 300 |
| 3 | 予算許容額 | 120円×14,000時間＋2,880,000 | 4,560,000 |
| 4 | 予定配賦額 | 300円×14,000時間 | 4,200,000 |
| 5 | 予算差異 | 4,560,000－4,650,000 | △90,000 |
| 6 | 操業度差異 | 180円×（14,000－16,000）時間 | △360,000 |
| 7 | 製造間接費配賦差異 | 4,200,000－4,650,000 | △450,000 |
解説
予算許容額と予定配賦額は別の金額です。 予算許容額では固定費予算2,880,000円をそのまま足しますが、予定配賦額では固定費の部分も固定費率180円×14,000時間＝2,520,000円として按分されます。実際操業度が基準操業度を下回っているため、差額360,000円が生じています。これが操業度差異です。
操業度差異には固定費率180円を掛けます。 予定配賦率300円ではありません。
Validation（検証）
| 検証項目 | 計算 | 結果 |
|---|---|---|
| 合計の検証 | △90,000＋（△360,000） | △450,000（総差異に一致） |
| 予定配賦率の検算 | 120＋180 | 300（一致） |
| 予算許容額と予定配賦額の差 | 4,560,000－4,200,000 | 360,000（操業度差異の絶対値に一致） |
この検証の限界：予算許容額と予定配賦額の差が操業度差異の絶対値に一致することは、どちらも同じ実際操業度と固定費予算から求めているため、代数的に必ず成立します。独立した確認にはなりません。掛ける率が固定費率であるかを、方式に戻って確かめる必要があります。
問4
次の資料にもとづき、(1)予算許容額、(2)予定配賦額、(3)予算差異、(4)操業度差異、(5)製造間接費配賦差異を求め、差異には有利・不利の別も示しなさい。
必要資料
当工場は製造間接費について公式法変動予算を採用し、2分法により差異を分析している。
- 変動費率：120円/時間
- 固定費予算：2,880,000円
- 基準直接作業時間：16,000時間
- 当期の実際直接作業時間：18,000時間
- 製造間接費の実際発生額：5,120,000円
解答を見る
解答・解説
正答
- (1) 予算許容額：5,040,000円
- (2) 予定配賦額：5,400,000円
- (3) 予算差異：△80,000円（不利差異）
- (4) 操業度差異：＋360,000円（有利差異）
- (5) 製造間接費配賦差異：＋280,000円（有利差異）
計算過程
| 順 | 項目 | 計算 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 1 | 固定費率 | 2,880,000÷16,000時間 | 180 |
| 2 | 予定配賦率 | 120＋180 | 300 |
| 3 | 予算許容額 | 120円×18,000時間＋2,880,000 | 5,040,000 |
| 4 | 予定配賦額 | 300円×18,000時間 | 5,400,000 |
| 5 | 予算差異 | 5,040,000－5,120,000 | △80,000 |
| 6 | 操業度差異 | 180円×（18,000－16,000）時間 | ＋360,000 |
| 7 | 製造間接費配賦差異 | 5,400,000－5,120,000 | ＋280,000 |
解説
CALC-003 と同じ費率・固定費予算・基準操業度ですが、実際操業度が基準操業度を上回っています。そのため操業度差異は正となり有利差異です。
予算差異と操業度差異の符号が逆になっています。合計すると＋280,000円で、全体としては有利差異です。符号を含めて足すことが要点で、絶対値で足すと440,000円となり誤ります。
Validation（検証）
| 検証項目 | 計算 | 結果 |
|---|---|---|
| 合計の検証 | △80,000＋360,000 | ＋280,000（総差異に一致） |
| 予定配賦額と予算許容額の差 | 5,400,000－5,040,000 | 360,000（操業度差異に一致） |
| 符号 | 予算差異 負／操業度差異 正 | 混在 |
この検証の限界：符号が混在する場合、絶対値で足すと総差異に一致しません。一致しないこと自体は誤りの手がかりになりますが、符号を正しく付けたうえで足しているかを確かめる必要があります。また予定配賦額と予算許容額の差が操業度差異に一致することは代数的に必ず成立するため、独立した確認にはなりません。
問5
次の資料にもとづき、(1)変動費率、(2)固定費率、(3)予定配賦率、(4)予算許容額、(5)予定配賦額、(6)予算差異、(7)操業度差異、(8)製造間接費配賦差異を求め、差異には有利・不利の別も示しなさい。
必要資料
当工場は製造間接費について公式法変動予算を採用し、2分法により差異を分析している。
- 変動費予算：1,920,000円
- 固定費予算：2,880,000円
- 基準直接作業時間：16,000時間
- 当期の実際直接作業時間：15,000時間
- 製造間接費の実際発生額：4,740,000円
解答を見る
解答・解説
正答
- (1) 変動費率：120円/時間
- (2) 固定費率：180円/時間
- (3) 予定配賦率：300円/時間
- (4) 予算許容額：4,680,000円
- (5) 予定配賦額：4,500,000円
- (6) 予算差異：△60,000円（不利差異）
- (7) 操業度差異：△180,000円（不利差異）
- (8) 製造間接費配賦差異：△240,000円（不利差異）
計算過程
| 順 | 項目 | 計算 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 1 | 変動費率 | 1,920,000÷16,000時間 | 120 |
| 2 | 固定費率 | 2,880,000÷16,000時間 | 180 |
| 3 | 予定配賦率 | 120＋180 | 300 |
| 4 | 予算許容額 | 120円×15,000時間＋2,880,000 | 4,680,000 |
| 5 | 予定配賦額 | 300円×15,000時間 | 4,500,000 |
| 6 | 予算差異 | 4,680,000－4,740,000 | △60,000 |
| 7 | 操業度差異 | 180円×（15,000－16,000）時間 | △180,000 |
| 8 | 製造間接費配賦差異 | 4,500,000－4,740,000 | △240,000 |
解説
ここでは変動費率が与えられておらず、変動費予算を基準操業度で割って求めます。固定費率も同様です。2つを足したものが予定配賦率です。
変動費予算＋固定費予算 ＝ 1,920,000＋2,880,000 ＝ 4,800,000円 が総予算にあたり、これを基準操業度16,000時間で割っても300円になります。
Validation（検証）
| 検証項目 | 計算 | 結果 |
|---|---|---|
| 合計の検証 | △60,000＋（△180,000） | △240,000（総差異に一致） |
| 予定配賦率の別経路 | （1,920,000＋2,880,000）÷16,000時間 | 300円（一致） |
| 変動費率＋固定費率 | 120＋180 | 300（一致） |
この検証の限界：予定配賦率の別経路は、どちらも同じ予算と基準操業度から求めているため、代数的に必ず成立します。独立した確認にはなりません。また合計の検証も、一方の差異を差額で求めた場合には定義上必ず成立します。予算許容額の固定費部分に固定費予算そのものを用いたかを、式に戻って確かめる必要があります。