問1
引当金に関して300,000円の将来減算一時差異があると問題文で示され、法定実効税率は30%である。この一時差異に対応する項目として正しいものを選びなさい。
A. 繰延税金資産
B. 繰延税金負債
C. 法人税等調整額
D. その他有価証券評価差額金
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解答・解説
正答: A
正答理由：将来減算一時差異は繰延税金資産を生じさせます。
誤答理由
- B：繰延税金負債は将来加算一時差異に対応します。
- C：損益に係る繰延税金の当期増減を処理する科目です。
- D：その他有価証券の評価差額を純資産へ反映する科目です。
問2
貸倒引当金に関する将来減算一時差異300,000円、法定実効税率30%である。期末の繰延税金資産として正しいものを選びなさい。
A. 90,000円
B. 300,000円
C. 210,000円
D. 390,000円
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解答・解説
正答: A
正答理由：300,000×30%=90,000円です。
誤答理由
- B：一時差異そのものです。
- C：300,000－90,000＝210,000円です。
- D：300,000＋90,000＝390,000円です。
問3
貸倒引当金に関する将来減算一時差異は期首200,000円、期末350,000円、法定実効税率30%である。当期処理として正しいものを選びなさい。
A. 繰延税金資産45,000円を増加し、法人税等調整額45,000円を貸方
B. 繰延税金資産105,000円を増加し、法人税等調整額105,000円を貸方
C. 繰延税金資産45,000円を減少し、法人税等調整額45,000円を借方
D. 処理額60,000円
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解答・解説
正答: A
正答理由：期首DTA60,000円、期末105,000円なので45,000円増加します。
誤答理由
- B：105,000円は期末残高です。
- C：増減方向が逆です。
- D：60,000円は期首残高です。
問4
貸倒引当金に関する将来減算一時差異は期首400,000円、期末150,000円、法定実効税率30%である。当期処理として正しいものを選びなさい。
A. 法人税等調整額75,000円を借方、繰延税金資産75,000円を貸方
B. 繰延税金資産75,000円を借方、法人税等調整額75,000円を貸方
C. 法人税等調整額45,000円を借方、繰延税金資産45,000円を貸方
D. 法人税等調整額120,000円を借方、繰延税金資産120,000円を貸方
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解答・解説
正答: A
正答理由：DTAは120,000円から45,000円へ75,000円減少します。
誤答理由
- B：増減方向が逆です。
- C：45,000円は期末DTAです。
- D：120,000円は期首DTAです。
問5
減価償却に関する将来減算一時差異500,000円、法定実効税率30%である。期末の繰延税金資産を選びなさい。
A. 150,000円
B. 500,000円
C. 350,000円
D. 650,000円
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解答・解説
正答: A
正答理由：500,000×30%=150,000円です。
誤答理由
- B：一時差異そのものです。
- C：500,000－150,000＝350,000円です。
- D：500,000＋150,000＝650,000円です。