問6
建物を間接法で減価償却している。貸借対照表で取得原価から控除する累計額として適切なものを選びなさい。
A. 建物減価償却累計額
B. 備品減価償却累計額
C. 減価償却費
D. 建物
解答を見る
解答・解説
正答: A
正答理由：建物には建物減価償却累計額を対応させます。
誤答理由
- B：備品用です。
- C：当期費用です。
- D：資産本体であり間接法の控除科目ではありません。
問7
「取得原価から残存価額を控除した金額に、当期利用量を総利用可能量で割った割合を掛ける。月割計算は行わない。」この説明に対応する方法を選びなさい。
A. 生産高比例法
B. 定額法
C. 定率法
D. 直接法
解答を見る
解答・解説
正答: A
正答理由：利用量の割合で償却する方法は生産高比例法です。
誤答理由
- B：定額法は、式に耐用年数が現れ、取得原価から残存価額を控除した金額を耐用年数で配分します。本問の式は利用量の割合を使うため一致しません。
- C：定率法は、式に償却率が現れ、期首帳簿価額に償却率を掛けます。本問の式には期首帳簿価額や償却率がありません。
- D：直接法は減価償却額の計算方法ではなく、資産勘定を直接減額する記帳方法です。
問8
200%定率法の備品。取得原価1,000,000円、期首帳簿価額300,000円、償却率20%、保証率7%、改定取得価額300,000円、改訂償却率25%がすべて問題文で与えられている。当期減価償却額として正しいものを選びなさい。
A. 75,000円
B. 60,000円
C. 70,000円
D. 250,000円
解答を見る
解答・解説
正答: A
正答理由
判断根拠
通常額＝300,000×20%＝60,000円。
保証額＝1,000,000×7%＝70,000円。
60,000＜70,000なので切替し、300,000×25%＝75,000円です。
検証
切替条件60,000＜70,000が成立し、改定取得価額300,000円×改訂償却率25%＝75,000円と一致します。
誤答理由
- B：切替後も通常率を使用しています。
- C：保証額自体を償却額にしています。
- D：取得原価へ25%を掛けています。
想定される誤り
保証額との比較をせず常に同じ率を使うと切替を誤ります。