問1
当期首に取得し当期1年間使用する備品について、取得原価1,200,000円、残存価額0円、耐用年数10年、定額法とする。年減価償却額として正しいものを選びなさい。
A. 120,000円
B. 1,200,000円
C. 1,080,000円
D. 12,000円
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解答・解説
正答: A
正答理由：(1,200,000－0)÷10＝120,000円です。
誤答理由
- B：取得原価1,200,000円そのものを年償却額としています。
- C：1,200,000－120,000＝1,080,000円という償却後の帳簿価額を、年償却額と取り違えています。
- D：正しい年償却額120,000円を、さらに耐用年数10年で割っています。
問2
車両運搬具について、生産高比例法を適用する。取得原価1,200,000円、残存価額0円、総利用可能量120,000km、当期利用量24,000kmである。生産高比例法では月割計算を行わない。正しい処理を選びなさい。
A. 240,000円を償却する
B. 240,000円をさらに月割する
C. 960,000円を償却する
D. 利用量を使わず耐用年数だけで計算する
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解答・解説
正答: A
正答理由：1,200,000×24,000÷120,000＝240,000円です。
誤答理由
- B：生産高比例法では月割計算を行いません。
- C：1,200,000－240,000＝960,000円という償却後の帳簿価額を、当期償却額と取り違えています。
- D：利用量を基礎にする方法です。
問3
備品の減価償却について、記帳方法が間接法の場合の貸方科目として正しいものを選びなさい。
A. 備品減価償却累計額
B. 備品
C. 減価償却費
D. 車両運搬具減価償却累計額
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解答・解説
正答: A
正答理由：間接法では備品減価償却累計額へ累積します。
誤答理由
- B：備品を直接減額するのは直接法です。
- C：減価償却費は借方です。
- D：資産が備品なので科目が対応しません。
問4
会計期間は4月1日から翌年3月31日まで。7月1日に取得した備品の取得原価1,200,000円、残存価額0円、耐用年数10年、定額法とする。当期減価償却額として正しいものを選びなさい。
A. 90,000円
B. 120,000円
C. 30,000円
D. 108,000円
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解答・解説
正答: A
正答理由：年額120,000円、使用9か月なので120,000×9÷12＝90,000円です。
誤答理由
- B：1年分です。
- C：3か月分と誤っています。
- D：120,000×9÷10＝108,000円としており、月割の分母12か月を耐用年数10年と取り違えています。
問5
取得原価1,000,000円、期首減価償却累計額200,000円の備品について、定率法の償却率25%が問題文で与えられている。当期は1年間使用している。当期減価償却額として正しいものを選びなさい。
A. 200,000円
B. 800,000円
C. 600,000円
D. 50,000円
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解答・解説
正答: A
正答理由：期首帳簿価額＝1,000,000－200,000＝800,000円。800,000×25%＝200,000円です。
誤答理由
- B：期首帳簿価額800,000円そのものを当期償却額としています。
- C：800,000－200,000＝600,000円という期末帳簿価額を、当期償却額と取り違えています。
- D：正しい当期償却額200,000円へ、さらに25%を掛けて50,000円とする二重適用です。