重要度:A 論点:推定問題の基本関係と進め方
問6
問題文:空欄が多い推定問題の進め方として適切なのはどちらか。
- 選択肢:独立して求められる値を探し、確定した値を使って次へ進む/最初の空欄が解けるまで他の空欄へ進まない
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正解:独立して求められる値を探し、確定した値を使って次へ進む
解説:推定問題で使うのは、期首残高+増加-減少=期末残高や借方合計=貸方合計という、これまで学んだ基本関係です。資料から直接読める数字、仕訳から確定する数字、合計から逆算できる数字、というように、確定できるものから順に埋めていきます。
- 確認ポイント:この順序は目安であり、問題の構造によって変わります。解く順番を固定して覚えるのではなく、まず独立して求められる値を探し、求めた値を別のルートでも確認できないかを見てください。
重要度:A 論点:固定資産の資料に並ぶ数値の区別
問7
問題文:固定資産の資料問題では、取得原価・当期減価償却費・減価償却累計額・帳簿価額は、いずれも同じ金額を指す。
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正解:×
解説:取得原価は取得したときの金額、当期減価償却費は当期に計上する減価償却費、減価償却累計額は取得から当期末までの累計、帳簿価額は取得原価から累計額を差し引いた金額です。取得時期などによって当期減価償却費が月割計算となる場合もあるため、4つを区別して読み取ります。
- 確認ポイント:「固定資産の金額」とひとまとめに考えず、答案用紙の欄名を確認してから数字を選んでください。
重要度:A 論点:補助簿の年度差
問8
問題文:紙媒体の手形に関する記入帳が補助簿の選択肢に入ることがある受験年度はどちらか。
- 選択肢:2026年度/2027年度
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正解:2026年度
解説:受取手形記入帳・支払手形記入帳など紙媒体の手形に関する帳簿は、2026年度(〜2027年3月)では範囲に含まれるため補助簿の選択肢に入ることがあります。2027年度(2027年4月〜)では紙媒体の手形が範囲外となるため、選択肢として想定する必要はありません。
- 確認ポイント:仕入帳・売上帳・商品有高帳・現金出納帳・当座預金出納帳・売掛金元帳・買掛金元帳・固定資産台帳は、いずれの年度でも扱います。受験年度に合った教材・問題を使ってください。

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