衛生管理者試験「労働衛生（有害業務）」のうち、騒音の問題です（大分類：物理的因子・重要度A・第一種のみ）。一問一答15問 → 五肢択一6問の順に解き、解答・解説は各問題の下を開いて確認してください。
一問一答（○×）
重要度：A 難易度：★☆☆
問1：人が聞くことができる音の周波数（可聴域）は、約20〜20,000Hzである。
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正解：1（○）
正しい。人間が聞くことができる周波数（可聴域）は約20〜20,000Hzである。
重要度：A 難易度：★☆☆
問2：騒音レベルは、音圧レベルを人の聴覚の特性に合わせてA特性で補正した値で評価する。
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正解：1（○）
正しい。同じ音圧でも低い音や高い音は聞こえにくいため、騒音レベルは音圧レベルをA特性で補正した値で評価する。
重要度：A 難易度：★★☆
問3：等価騒音レベルは、ある時間内に変動する騒音の騒音レベルを算術平均した値である。
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正解：2（×）
誤り。等価騒音レベルは、ある時間について、変動する騒音の騒音レベルをエネルギー的な平均値として表した量である。
重要度：A 難易度：★☆☆
問4：騒音性難聴は、内耳の蝸牛の障害による感音難聴である。
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正解：1（○）
正しい。騒音性難聴は、内耳の蝸牛の障害による感音難聴であり、音の振動を脳へ伝える有毛細胞が徐々に壊れて起こる。
重要度：A 難易度：★☆☆
問5：騒音性難聴で低下した聴力は、騒音にさらされることをやめれば元に戻る。
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正解：2（×）
誤り。騒音性難聴で失った聴覚は元に戻らない（不可逆）。
重要度：A 難易度：★☆☆
問6：騒音性難聴の初期には、4,000Hz付近に限局した聴力低下（c5dip）がみられる。
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正解：1（○）
正しい。騒音性難聴の初期には4,000Hz付近に限局した聴力低下（c5dip）がみられ、障害は高音域から始まる。
重要度：A 難易度：★☆☆
問7：騒音性難聴は、一般に低い周波数の音域から聴力低下が始まる。
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正解：2（×）
誤り。騒音性難聴の初期には4,000Hz付近に限局した聴力低下（c5dip）がみられ、障害は高音域から始まる。
重要度：A 難易度：★☆☆
問8：騒音性難聴は少しずつ進行するため、初期には本人が難聴を自覚しにくい。
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正解：1（○）
正しい。騒音性難聴はじわじわと進行し、少しずつ聞こえが悪くなるため、初期には難聴を自覚しにくい。
重要度：A 難易度：★★☆
問9：騒音障害防止のためのガイドライン（令和5年4月20日改訂）では、騒音の作業環境測定は、6月以内ごとに1回、定期に行うこととされている。
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正解：1（○）
正しい。等価騒音レベルによるA測定と、必要に応じたB測定を、6月以内ごとに1回、定期に行う。
重要度：A 難易度：★★☆
問10：騒音障害防止のためのガイドライン（令和5年4月20日改訂）では、A測定平均値とB測定値がともに85dB未満の場所は、第Ⅰ管理区分とされる。
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正解：1（○）
正しい。A測定平均値・B測定値がともに85dB未満の場所は第Ⅰ管理区分であり、作業環境の継続的維持に努める。
重要度：A 難易度：★★☆
問11：騒音障害防止のためのガイドライン（令和5年4月20日改訂）では、第Ⅲ管理区分に区分された場所でも、聴覚保護具は必要に応じて使用させればよいとされている。
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正解：2（×）
誤り。第Ⅲ管理区分の場所では、労働者に聴覚保護具を使用させた上で、その使用状況を管理者に確認させ、聴覚保護具の使用について見やすい場所に掲示する。「必要に応じ」使用させるのは第Ⅱ管理区分である。
重要度：A 難易度：★☆☆
問12：非常に強烈な騒音に対しては、耳栓と耳覆い（イヤーマフ）の併用が有効である。
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正解：1（○）
正しい。非常に強烈な騒音に対しては、耳栓と耳覆いとの併用が有効である（騒音障害防止のためのガイドライン）。
重要度：A 難易度：★★☆
問13：聴覚保護具は、遮音値が大きいほどよいので、作業の内容にかかわらず遮音値が最も大きいものを選定する。
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正解：2（×）
誤り。聴覚保護具は必要かつ十分な遮音値のものを選定し、周囲の音を聞く必要がある場合等は、遮音値が必要以上に大きいものを選定しないよう配慮する（騒音障害防止のためのガイドライン）。
重要度：A 難易度：★★☆
問14：騒音障害防止のためのガイドライン（令和5年4月20日改訂）では、騒音作業に従事する労働者の定期健康診断で行うオージオメータによる選別聴力検査は、1,000Hzと2,000Hzで行うこととされている。
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正解：2（×）
誤り。定期健康診断の選別聴力検査は、1,000Hz（30dB）と4,000Hz（25dB及び30dB）で行う。
重要度：A 難易度：★☆☆
問15：騒音対策では、まず聴覚保護具の使用を検討し、それで不十分な場合に、騒音の発生源や伝ぱ経路の対策を検討する。
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正解：2（×）
誤り。聴覚保護具は、騒音発生源対策や伝ぱ経路対策等による騒音レベルの低減化を十分に行えない場合に、二次的に使用するものである（騒音障害防止のためのガイドライン）。
五肢択一
重要度：A 難易度：★☆☆
問16：騒音性難聴に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
- 内耳の蝸牛の障害による感音難聴である。
- 主に中耳の障害による伝音難聴である。
- 初期には、4,000Hz付近に限局した聴力低下（c5dip）がみられる。
- 騒音性難聴で失った聴覚は元に戻らない。
- 少しずつ進行するため、初期には難聴を自覚しにくい。
【第16問：正解と解説】
正解：2
正解は2。騒音性難聴は、内耳の蝸牛の障害による感音難聴であり、中耳の障害による伝音難聴ではない。1、3、4、5はいずれも正しい。
重要度：A 難易度：★★☆
問17：騒音障害防止のためのガイドライン（令和5年4月20日改訂）における管理区分ごとの措置に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。
- 第Ⅰ管理区分の場所では、労働者に聴覚保護具を必ず使用させなければならない。
- 第Ⅱ管理区分の場所では、作業環境の改善のための措置を講ずる必要はない。
- 第Ⅱ管理区分の場所では、必要に応じ、労働者に聴覚保護具を使用させる。
- 第Ⅲ管理区分の場所では、聴覚保護具を使用させる必要はない。
- 第Ⅲ管理区分の場所では、標識による明示等は不要である。
【第17問：正解と解説】
正解：3
正解は3。第Ⅱ管理区分の場所では、標識による明示等、点検と改善の措置を講じ、第Ⅰ管理区分となるよう努めるとともに、必要に応じ聴覚保護具を使用させる。1の第Ⅰ管理区分は作業環境の継続的維持に努める。2の第Ⅱ管理区分でも改善の措置を講ずる。4・5の第Ⅲ管理区分では、標識による明示等や改善の措置を講ずるとともに、聴覚保護具を使用させ、その使用状況を確認させる。
重要度：A 難易度：★★☆
問18：騒音障害防止のためのガイドライン（令和5年4月20日改訂）における騒音作業に従事する労働者の健康診断に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。
- 定期健康診断は、1年以内ごとに1回行う。
- 雇入れ又は配置替えの際の健康診断の聴力検査は、1,000Hzと4,000Hzだけで行う。
- 健康診断の記録は、3年間保存する。
- 定期健康診断の結果は、所轄労働基準監督署長に報告する必要はない。
- 定期健康診断のオージオメータによる選別聴力検査は、1,000Hzと4,000Hzで行う。
【第18問：正解と解説】
正解：5
正解は5。定期健康診断の選別聴力検査は、1,000Hz（30dB）と4,000Hz（25dB及び30dB）で行う。1の定期健康診断は6月以内ごとに1回。2の雇入時等の聴力検査は250〜8,000Hzの7つの周波数で行う。3の健康診断の記録は5年間保存。4の定期健康診断の結果は遅滞なく所轄労働基準監督署長に報告する。
重要度：A 難易度：★★☆
問19：音と騒音に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。
- デシベルは比例の尺度なので、音のエネルギーが2倍になると、音圧レベルのデシベル値も2倍になる。
- 人が聞くことができる音の周波数（可聴域）は、約20〜20,000Hzである。
- 音圧レベルの基準となる音圧（0dB）は、20μPaである。
- 騒音レベルは、音圧レベルをA特性で補正した値で評価する。
- 等価騒音レベルは、変動する騒音の騒音レベルを、エネルギー的な平均値として表した量である。
【第19問：正解と解説】
正解：1
正解は1。デシベルは基準値に対する比を対数で表す尺度であり、音のエネルギーが2倍になっても、デシベル値は2倍にはならない（約3dB増える）。2〜5はいずれも正しい。
重要度：A 難易度：★★☆
問20：騒音対策の具体例と、その分類との組合せとして、誤っているものはどれか。
- 低騒音型機械の採用 ― 騒音発生源対策
- 消音器の取付け ― 騒音発生源対策
- 防音塀の設置 ― 伝ぱ経路対策
- 防振ゴムの取付け ― 受音者対策
- 遠隔操作化 ― 受音者対策
【第20問：正解と解説】
正解：4
正解は4。防振ゴムの取付けは、低騒音型機械の採用、防音カバー、消音器、制振材などとともに騒音発生源対策に当たる。1、2、3、5はいずれも正しい組合せである（騒音障害防止のためのガイドライン）。
重要度：A 難易度：★★☆
問21：騒音障害防止のためのガイドライン（令和5年4月20日改訂）における騒音の作業環境測定に関する次の記述のうち、正しいものはどれか。
- 測定は、1年以内ごとに1回、定期に行う。
- 1測定点について、10分間以上継続して測定する。
- 測定点の高さは、床上0.5m以下とする。
- 測定の記録は、5年間保存する。
- A測定は、騒音源に近接する場所で作業が行われる単位作業場所で、発生源に近接する作業位置で行う。
【第21問：正解と解説】
正解：2
正解は2。1測定点について10分間以上継続して測定する。1の測定は6月以内ごとに1回。3の測定点の高さは床上1.2m以上1.5m以下。4の測定の記録の保存は3年間（健康診断の記録は5年間）。5は騒音源に近接する場所で作業が行われる単位作業場所でのB測定の説明である。
「物理的因子」の他の論点
【本問題についてのご注意】 オリジナル演習問題です（実際の試験問題ではありません）。 生成AIで作成し、複数のAIで相互検証していますが、誤りが含まれる可能性があります。 最新の法令・指針は、厚生労働省や試験実施機関（安全衛生技術試験協会）の公表情報でご確認ください。 公式テキスト等と併用してください。
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