問1
製造部門と補助部門の役割として正しいものを1つ選びなさい。
A. 製造部門は製造部門の活動を支える部門であり、補助部門が製品の製造に直接たずさわる
B. 製造部門は製品の製造に直接たずさわる部門であり、補助部門は製造部門の活動を支える部門で、その費用は最終的に製造部門へ配賦される
C. 補助部門の費用は製造部門へ配賦せず、そのまま製品原価に含める
D. 補助部門は製品の製造に直接たずさわるため、その費用は仕掛品へ直接配賦する
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解答・解説
正答: B
正答理由：製造部門は切削や組立のように製品の製造に直接たずさわる部門です。補助部門は動力や修繕のように製造部門の活動を支える部門で、製品を直接作らないため、その費用は最終的に製造部門へ配賦されます。
誤答理由
- A：2つの説明が入れ替わっています。製品の製造に直接たずさわるのは製造部門です。
- C：補助部門費は製造部門へ配賦してから製品へ配賦します。配賦せずに製品原価へ含めると、製造部門ごとの配賦率が正しく求まりません。
- D：補助部門は製品を直接作らないため、仕掛品へ直接配賦しません。いったん製造部門へ配賦します。
問2
部門個別費と部門共通費の扱いとして正しいものを1つ選びなさい。
A. 部門個別費は一定の基準で各部門へ配賦し、部門共通費は発生した部門へ直接集計する
B. どちらも一定の基準で各部門へ配賦する
C. どちらも発生した部門へ直接集計する
D. 部門個別費は発生した部門へ直接集計し、部門共通費は一定の基準で各部門へ配賦する
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解答・解説
正答: D
正答理由：部門個別費はどの部門で発生したかが明らかな費用なので、その部門へ直接集計します。部門共通費は複数の部門に共通して発生するため、床面積や従業員数などの基準で各部門へ配賦します。
誤答理由
- A：2つの説明が入れ替わっています。直接集計するのは部門個別費です。
- B：部門個別費は発生部門が明らかなので、配賦する必要がありません。
- C：部門共通費は複数の部門に共通して発生するため、どこか1つの部門へ直接集計することはできません。
問3
直接配賦法により補助部門費を配賦するときの分母として正しいものを1つ選びなさい。
A. 製造部門の用役消費量の合計（補助部門向けの消費量は含めない）
B. 製造部門と補助部門の用役消費量の合計
C. 補助部門の用役消費量の合計
D. 当該補助部門自身の用役消費量
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解答・解説
正答: A
正答理由：直接配賦法では補助部門どうしの用役のやりとりを無視し、製造部門へだけ配賦します。したがって分母は製造部門の用役消費量の合計であり、補助部門向けの消費量は含めません。
誤答理由
- B：補助部門向けの消費量を分母に含めると、その分だけ配賦額が小さくなり、補助部門費を配賦しきれずに残高が残ってしまいます。この分を含めるのは相互配賦法の第1次配賦です。
- C：補助部門の消費量だけを分母にすると、配賦先である製造部門の消費量が反映されません。
- D：当該補助部門自身の消費量は、配賦の対象でも分母でもありません。
問4
相互配賦法（簡便法・2回配賦）の第1次配賦の内容として正しいものを1つ選びなさい。
A. 補助部門費を製造部門だけへ配賦し、補助部門どうしのやりとりは無視する
B. 補助部門費を他の補助部門だけへ配賦する
C. 補助部門費を、用役を受けた製造部門と他の補助部門の両方へ配賦する
D. 補助部門が第1次配賦で受け入れた金額を、製造部門へ配賦する
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解答・解説
正答: C
正答理由：第1次配賦では、補助部門どうしの用役のやりとりを認識します。各補助部門費を、用役を受けた製造部門と他の補助部門の両方へ配賦します。この結果、各補助部門には他の補助部門から受け入れた金額が残ります。
誤答理由
- A：補助部門どうしのやりとりを無視するのは直接配賦法です。相互配賦法の第1次配賦では認識します。
- B：製造部門へも配賦します。他の補助部門だけへ配賦するのではありません。
- D：これは第2次配賦の内容です。第1次配賦で受け入れた金額を製造部門へ配賦するのが第2次配賦です。
問5
部門別予定配賦率の求め方として正しいものを1つ選びなさい。
A. 工場全体の製造間接費予算 ÷ 工場全体の基準操業度
B. 部門費予算 ÷ 部門別基準操業度
C. 部門費予算 ÷ 部門別実際操業度
D. 部門別実際発生額 ÷ 部門別基準操業度
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解答・解説
正答: B
正答理由：部門別予定配賦率は、その部門の予算をその部門の基準操業度で割って求めます。
部門別予定配賦率 ＝ 部門費予算 ÷ 部門別基準操業度
部門ごとに予算・基準操業度・配賦基準が異なるため、部門ごとに率を求めます。
誤答理由
- A：工場全体でひとつの率を用いるのは部門別計算を行わない場合です。部門別に計算する意味がなくなります。
- C：分母が実際操業度になっています。実際操業度を掛けるのは配賦額を求めるときで、率の分母は基準操業度です。
- D：分子が実際発生額になっています。予定配賦率はあらかじめ定めた予算から求めます。