問1
経費を計算方法によって分類したときの組合せとして正しいものを1つ選びなさい。
A. 直接経費・間接経費・製造経費・販売経費
B. 支払経費・月割経費・測定経費・発生経費
C. 変動経費・固定経費・準変動経費・準固定経費
D. 材料経費・労務経費・外注経費・その他経費
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解答・解説
正答: B
正答理由：経費は内容が多様なため、当月消費額の求め方によって4つに分けます。支払額を期間調整して求める支払経費、年額を月数で割って求める月割経費、使用量に単価を掛けて求める測定経費、その月の発生額をそのまま用いる発生経費です。
誤答理由
- A：直接経費と間接経費は集計先による区分であり、計算方法による分類ではありません。また製造経費・販売経費という4分類はありません。
- C：変動費と固定費は操業度との関連による区分で、経費に限った分類でもありません。計算方法による4分類とは別の軸です。
- D：材料費・労務費・経費は発生形態別の区分であり、経費をさらに分けたものではありません。
問2
外注加工賃の位置づけとして正しいものを1つ選びなさい。
A. 間接経費であり、製造間接費へ集計する
B. 労務費であり、仕掛品へ集計する
C. 販売費及び一般管理費であり、製造原価には含めない
D. 直接経費であり、仕掛品へ集計する
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解答・解説
正答: D
正答理由：外注加工賃は、特定の製品の加工を外部へ依頼したときに支払う費用です。どの製品にいくらかかったかを直接たどれるため直接経費であり、仕掛品へ集計します。
誤答理由
- A：外注加工賃は特定の製品にたどれるため直接経費です。製造間接費へ集計するのは、複数の製品に共通して発生する間接経費です。
- B：外注加工賃は外部への支払いであり、自社の従業員への賃金ではありません。発生形態別では経費に区分されます。
- C：製品の加工に要した費用なので製造原価に含めます。販売費及び一般管理費となるのは、本社や営業部門で生じる費用です。
問3
工場の建物に対する年額保険料が600,000円である場合、当月分の保険料として正しいものを1つ選びなさい。なお、この保険料は月割経費として処理する。
A. 50,000円
B. 600,000円
C. 12,000円
D. 当月に支払った金額
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解答・解説
正答: A
正答理由：月割経費は、まとめて支払う金額を月数で割って当月分を求めます。
当月消費額 ＝ 年額 ÷ 12 ＝ 600,000円 ÷ 12 ＝ 50,000円
誤答理由
- B：600,000円は年額そのものです。1か月分の原価として計上する金額ではありません。
- C：12,000円は年額を50で割った金額など、月数12との対応がない金額です。年額を12か月で割ると50,000円です。
- D：月割経費では支払った金額をそのまま当月分とはしません。支払いの時期にかかわらず、年額を月数で割って求めます。
問4
工場の当月の電力使用量は8,000kWh、単価は25円/kWhであった。電力料の当月消費額として正しいものを1つ選びなさい。なお、電力料は測定経費として処理する。
A. 8,000円
B. 25円
C. 200,000円
D. 当月に支払った電力料の金額
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解答・解説
正答: C
正答理由：測定経費は、計器で測った当月の使用量に単価を掛けて求めます。
当月消費額 ＝ 当月測定量 × 単価 ＝ 8,000kWh × 25円 ＝ 200,000円
誤答理由
- A：8,000は使用量であって金額ではありません。単価を掛ける必要があります。
- B：25円は1kWhあたりの単価です。使用量を掛ける必要があります。
- D：測定経費では支払額ではなく当月の測定量を基礎とします。支払いの時期と使用の時期がずれても、当月に使った量で計算します。
問5
支払経費について、前払がある場合の当月消費額の求め方として正しいものを1つ選びなさい。
A. 当月支払額 － 前月末前払額 ＋ 当月末前払額
B. 当月支払額 ＋ 前月末前払額 － 当月末前払額
C. 当月支払額 ＋ 前月末前払額 ＋ 当月末前払額
D. 当月支払額のみ（前払額は調整しない）
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解答・解説
正答: B
正答理由：使った月で区切るという考え方で調整します。前月末に前払していた分は当月に使われるので当月の消費に加えます。当月末に前払している分は翌月以降に使われるので当月の消費から差し引きます。
当月消費額 ＝ 当月支払額 ＋ 前月末前払額 － 当月末前払額
誤答理由
- A：符号が逆です。この計算では、当月に使われる前月末の前払分を除き、翌月以降に使われる当月末の前払分を含めることになります。
- C：どちらも加えているため、当月末の前払分が当月の消費に含まれてしまいます。この分は翌月以降の消費です。
- D：支払額と当月消費額は一致するとはかぎりません。支払いの時期と使用の時期がずれるため、期間の調整が必要です。