工業簿記の基礎と原価の概念・分類　一問一答　第6問〜第10問

解答・解説

正答: C

正答理由：完全工業簿記では、材料・仕掛品・製品といった勘定で製造過程を追いかけて記録し、原価計算の結果と帳簿が結びつきます。商的工業簿記では製造過程を勘定で追わず、期末に実地棚卸を行って製造原価を計算します。両方式の違いは、製造過程を勘定で継続的に記録するかどうかにあります。

誤答理由

• A：完全工業簿記と商的工業簿記の説明が入れ替わっています。製造過程を勘定で記録するのは完全工業簿記です。
• B：商的工業簿記は製造過程を勘定で追いません。違いは勘定の数の多寡ではなく、製造過程を記録するかどうかです。
• D：完全工業簿記でも製品原価は計算します。むしろ原価計算と帳簿が結びついている点が完全工業簿記の特徴です。

解答・解説

正答: D

正答理由：原価となるのは、経営の目的である製品の生産・販売に関係し、かつ正常な状態で発生した価値の消費です。火災による損失は、経営の目的である生産・販売のために生じたものではなく、また異常な原因によるものなので、この2つの条件をどちらも満たしません。したがって非原価項目です。

誤答理由

• A：製造のために消費した材料の金額は、生産に関係し正常な状態で発生したものなので原価です。発生形態別では材料費にあたります。
• B：工場で働く従業員の賃金は、生産に関係し正常な状態で発生したものなので原価です。発生形態別では労務費にあたります。
• C：得意先へ届けるための運送料は、販売のために生じた正常な費用なので原価です。総原価の構成別では販売費にあたります。製造原価ではありませんが、原価であることに変わりはありません。

解答・解説

正答: A

正答理由：発生形態別の分類とは、何を消費したのかという発生のしかたによる分け方です。ものを消費したなら材料費、人の働きを消費したなら労務費、そのいずれにも当たらないものが経費です。

誤答理由

• B：直接費と間接費は、特定の製品にその金額をたどれるかどうかによる分類で、製品との関連別の区分です。発生形態別ではありません。
• C：変動費と固定費は、生産量の増減に応じて金額が変わるかどうかによる分類で、操業度との関連別の区分です。
• D：製品原価と期間原価は、製品に集計して販売時に費用化するか、発生した期間の費用とするかによる区分です。

解答・解説

正答: C

正答理由：直接費と間接費は製品との関連による分類です。ある製品を作るためにいくら使ったかを個別にたどれるものが直接費、複数の製品に共通して発生してどの製品にいくらかを直接たどれないものが間接費です。間接費は、あとで一定の基準により各製品へ割り当てることになります。

誤答理由

• A：金額の大小による区分ではありません。金額が小さくても特定の製品にたどれれば直接費です。
• B：発生形態別の区分（材料費・労務費・経費）と、製品との関連別の区分（直接費・間接費）を対応させてしまっています。別の分類軸であり、材料費にも直接材料費と間接材料費があり、労務費・経費も同様に直接と間接に分かれます。
• D：生産量に応じて増減するかどうかは操業度との関連別の区分（変動費・固定費）です。製品との関連別の区分とは別の軸です。

解答・解説

正答: B

正答理由：総原価は、製品を作るためにかかった製造原価に、それを売るためにかかった販売費と会社全体の管理にかかった一般管理費を加えたものです。

総原価 ＝ 製造原価 ＋ 販売費 ＋ 一般管理費

誤答理由

• A：製造原価は総原価の一部です。販売費および一般管理費を含めていないため、両者は一致しません。
• C：販売費および一般管理費は総原価に加えるものです。差し引くと製造原価より小さくなり、原価の合計という意味を失います。
• D：支払利息は資金の調達に関する費用であり、経営の目的である生産・販売のために生じたものではないため非原価項目です。総原価には含めません。