問1
貸倒引当金に関して300,000円の将来減算一時差異が期末に生じている。期首の繰延税金資産残高0円、法定実効税率30%である。税効果仕訳を示しなさい。
使用可能勘定科目
繰延税金資産／繰延税金負債／法人税等調整額／その他有価証券／その他有価証券評価差額金
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解答・解説
正答
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 繰延税金資産 | 90,000 | 法人税等調整額 | 90,000 |
解説
300,000×30%=90,000円。DTAが増加するため法人税等調整額は貸方です。
問2
貸倒引当金に関する将来減算一時差異は期首200,000円、期末350,000円、法定実効税率30%である。当期税効果仕訳を示しなさい。
使用可能勘定科目
繰延税金資産／繰延税金負債／法人税等調整額／その他有価証券／その他有価証券評価差額金
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解答・解説
正答
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 繰延税金資産 | 45,000 | 法人税等調整額 | 45,000 |
解説
期首60,000円、期末105,000円なので45,000円増加します。
問3
貸倒引当金に関する将来減算一時差異は期首400,000円、期末150,000円、法定実効税率30%である。当期税効果仕訳を示しなさい。
使用可能勘定科目
繰延税金資産／繰延税金負債／法人税等調整額／その他有価証券／その他有価証券評価差額金
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解答・解説
正答
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 法人税等調整額 | 75,000 | 繰延税金資産 | 75,000 |
解説
期首120,000円、期末45,000円なのでDTAを75,000円減少させます。
問4
減価償却に関して500,000円の将来減算一時差異が期末に生じ、期首繰延税金資産残高0円、法定実効税率30%である。税効果仕訳を示しなさい。
使用可能勘定科目
繰延税金資産／繰延税金負債／法人税等調整額／その他有価証券／その他有価証券評価差額金
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解答・解説
正答
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 繰延税金資産 | 150,000 | 法人税等調整額 | 150,000 |
解説
500,000×30%=150,000円です。
問5
その他有価証券は全部純資産直入法で処理する。取得原価1,000,000円、期末時価1,200,000円、法定実効税率30%である。期末評価仕訳を示しなさい。
使用可能勘定科目
繰延税金資産／繰延税金負債／法人税等調整額／その他有価証券／その他有価証券評価差額金
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解答・解説
正答
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| その他有価証券 | 200,000 | 繰延税金負債 | 60,000 |
| その他有価証券評価差額金 | 140,000 |
解説
判断根拠：評価差益200,000円の税効果60,000円はDTL、純額140,000円を評価差額金へ計上します。
検証：60,000＋140,000＝200,000円。
想定される誤り：法人税等調整額を使うことです。