問1
A社株式を取得した。問題文には「A社は当社の子会社に該当する」と明示されている。
使用する勘定科目として正しいものを選びなさい。
A. 子会社株式
B. 関連会社株式
C. 売買目的有価証券
D. その他有価証券
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解答・解説
正答: A
正答理由：投資先が子会社に該当すると問題文で明示されているため、子会社株式を用います。
誤答理由
- B：関連会社に該当すると示された投資先に用いる科目です。
- C：短期売買目的の有価証券ではありません。
- D：子会社として明示された株式をその他有価証券として扱いません。
問2
B社株式を取得した。問題文には「当社はB社に重要な影響力を有しており、B社は関連会社に該当する」と明示されている。
使用する勘定科目として正しいものを選びなさい。
A. 関連会社株式
B. 子会社株式
C. 売買目的有価証券
D. 満期保有目的債券
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解答・解説
正答: A
正答理由：B社が関連会社に該当すると明示されているため、関連会社株式を用います。
誤答理由
- B：子会社に該当すると示された場合の科目です。
- C：短期売買目的として分類された株式ではありません。
- D：株式であり、満期保有目的債券ではありません。
問3
当社が1,000,000円で取得した子会社株式について、決算日の市場価格が930,000円となった。
問題文では「時価が著しく下落した場合の処理は考慮しない」とされている。
決算日の帳簿価額として正しいものを選びなさい。
A. 1,000,000円
B. 930,000円
C. 70,000円
D. 1,930,000円
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解答・解説
正答: A
正答理由：この単元では子会社株式は取得原価で扱うため、帳簿価額は1,000,000円のままです。
誤答理由
- B：市場価格930,000円へ時価評価している誤りです。
- C：取得原価と市場価格の差額70,000円を帳簿価額としている誤りです。
- D：取得原価と市場価格を合計しており、評価額の計算になっていません。
問4
子会社に該当する会社の株式（子会社株式）と、関連会社に該当する会社の株式（関連会社株式）の貸借対照表上の表示区分として正しいものを選びなさい。
A. いずれも投資その他の資産
B. いずれも流動資産
C. 子会社株式は流動資産、関連会社株式は投資その他の資産
D. いずれも純資産
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解答・解説
正答: A
正答理由：子会社株式・関連会社株式はいずれも貸借対照表の投資その他の資産として扱います。
誤答理由
- B：子会社株式・関連会社株式は流動資産ではなく、投資その他の資産として扱います。
- C：2科目で表示区分を分ける処理ではありません。
- D：どちらも株式投資という資産であり、純資産ではありません。
問5
当社は次の株式を保有している。
- X社株式：取得原価1,200,000円。問題文でX社は当社の子会社に該当すると明示。
- Y社株式：取得原価900,000円。問題文でY社は当社の関連会社に該当すると明示。
決算日の市場価格はX社1,050,000円、Y社980,000円である。
「時価が著しく下落した場合の処理は考慮しない」とする。
正しい組合せを選びなさい。
A. X社＝子会社株式1,200,000円、Y社＝関連会社株式900,000円、評価損益なし
B. X社＝子会社株式1,050,000円、Y社＝関連会社株式980,000円、差額を評価損益
C. X社・Y社とも売買目的有価証券として時価評価
D. X社＝関連会社株式、Y社＝子会社株式として取得原価で表示
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解答・解説
正答: A
正答理由
分類は問題文で明示されているため、X社は子会社株式、Y社は関連会社株式です。
この単元では両方とも取得原価を維持するため、X社1,200,000円、Y社900,000円で、評価損益は計上しません。
検証
B/S計上額合計＝1,200,000＋900,000＝2,100,000円。
誤答理由
- B：市場価格へ時価評価している点が誤りです。
- C：問題文で子会社・関連会社と分類されており、売買目的有価証券ではありません。
- D：X社・Y社の分類を逆にしています。
判断上の注意
問題文で与えられた子会社・関連会社という分類を先に確認し、市場価格の変化だけで科目や帳簿価額を変えません。