問6
工場会計を独立させている会社で、工場元帳の本社勘定の残高と、本社元帳の工場勘定の残高が、同額で貸借反対になっていることを確かめた。この確認から言えることとして、適切なものを一つ選びなさい。
- A．工場元帳に設けた勘定の配置が正しいことが確かめられる。
- B．取引の元になった資料の金額に誤りがないことが確かめられる。
- C．取引の分類が正しいことが確かめられる。
- D．記入された内部振替が、同額・貸借反対に記帳されていることが確かめられる。
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正答：D
正答の理由
照合勘定の残高が同額・貸借反対であることは、両元帳に記入された内部振替が、金額と貸借の位置において対応していることを示す。確認できる範囲はこの対応関係にとどまる。
誤答の理由
- A：勘定の配置を誤っていても、両側が対応した金額・貸借で記帳されていれば残高は一致する。配置の当否はこの確認に現れない。
- B：元になった資料の金額そのものが誤っていても、その誤った金額で両側が記帳されていれば残高は一致する。
- C：取引の分類を誤っていても、内部振替の金額と貸借が対応していれば残高は一致する。
判断根拠
照合勘定は、内部振替を工場側と本社側で同額・貸借反対に記入することで対応させる仕組みである。したがって残高の一致が保証するのは、その記入相互の対応であって、記入の基礎となった判断ではない。
検証
内部振替を取引単位で突き合わせ、工場側の本社勘定への記入と、本社側の工場勘定への記入が、取引ごとに同額・貸借反対になっているかを確認する。
検証限界
両側が同じ誤った金額で同時に記帳された場合、勘定の配置を誤った場合、取引の分類を誤った場合には、残高の一致は崩れない。これらの誤りは、残高の突合だけでは検出できない。
想定される誤り
残高が一致したことをもって、記帳全体が正しいと判断してしまう誤り。確認できたのは内部振替の記入相互の対応であり、勘定の配置・元資料・取引分類は、別に確かめる必要がある。