直接原価計算（P/L・固定費調整）　一問一答　第6問〜第8問

正答: D

解説
期末在庫に含まれる固定製造原価は、全部原価計算では当期の費用から除かれて次期に繰り越されるため、直接原価計算の営業利益に加算します。期首在庫に含まれる固定製造原価は、全部原価計算では当期の売上原価に含まれるため、直接原価計算の営業利益から減算します。

• Aが誤りである理由: 期首分と期末分の加減の方向が逆です。この式を用いると、在庫増加時に全部原価計算の営業利益が小さく計算され、与件と食い違います。
• Bが誤りである理由: 期首在庫分を減算ではなく加算しています。期首在庫に含まれる固定製造原価は全部原価計算で当期の売上原価に含まれるため、減算が必要です。
• Cが誤りである理由: 期末在庫分を加算ではなく減算しています。期末在庫に含まれる固定製造原価は全部原価計算で次期へ繰り越されるため、加算が必要です。

正答: A

解説
固定費調整の式において、期末在庫分の加算額と期首在庫分の減算額が等しければ、調整額は0円となり、両方式の営業利益は一致します。生産量と販売量が等しく、期首・期末在庫がともに0個である場合も、在庫に含まれる固定製造原価が両方とも0円であるため一致します。

• Bが誤りである理由: 変動費と固定費の大小関係は、両方式の営業利益の差とは関係がありません。差を生むのは在庫に含まれる固定製造原価の期首・期末の違いです。
• Cが誤りである理由: 期末在庫数量が期首在庫数量を上回る場合、配賦率が同じであれば期末在庫分が期首在庫分を上回り、両方式の営業利益は一致しません。
• Dが誤りである理由: 固定販売費及び一般管理費は両方式とも期間費用として同額を控除するため、その金額の大小は両方式の差に影響しません。0円であっても在庫に含まれる固定製造原価に差があれば、営業利益は一致しません。

正答: C

解説
【判断根拠】固定費調整と全部原価計算方式の損益計算書は、同じ与件（変動費・固定費の分類、単価、数量、配賦率）から出発しています。両者の営業利益が一致することは、その与件を一貫して用いた計算の整合を示します。
【検証】たとえば、変動製造原価に含めるべき費目を誤って固定製造原価に分類した場合、直接原価計算の営業利益と固定費調整額の両方がその誤りを含んだまま計算され、全部原価計算方式の損益計算書もその誤った分類のもとで作成されれば、一致は保たれます。配賦率や在庫数量を誤って転記した場合も同様に、一貫して誤った値を用いれば一致します。
【検証限界】したがって、一致は分類・転記・配賦率・在庫数量のそれぞれが正しいことを個別には証明しません。これらは与件に戻って確認する必要があります。
【想定される誤り】一致を「入力全体が正しい証拠」と読み替えること、縦計が合ったことをもって分類の確認を省くことが想定される誤りです。

• Aが誤りである理由: 分類を誤っても、誤った分類を一貫して用いれば固定費調整と全部原価計算の営業利益は一致します。一致は分類の正しさを証明しません。
• Bが誤りである理由: 配賦率を誤っても、その誤った率を期末在庫の計算と全部原価計算の売上原価計算の両方に用いれば一致します。一致は配賦率の正しさを証明しません。
• Dが誤りである理由: 在庫数量を誤って転記しても、同じ数量を両方の計算に用いれば一致します。一致は在庫数量の正しさを証明しません。