問6
三分法で、当期仕入高800,000円の後に仕入割戻30,000円を受けた。売上原価算定に使う当期仕入額はいくらか。
A. 770,000円
B. 800,000円
C. 830,000円
D. 30,000円
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正答
A. 770,000円
解説
仕入割戻は当期仕入額から控除するため、800,000円－30,000円＝770,000円となり正答はAです。
- Bの800,000円は割戻を控除していません。
- Cの830,000円は割戻30,000円を誤って加算しています。
- Dの30,000円は割戻額そのものを当期仕入額としてしまっています。
問7
売上原価対立法の問題で、販売商品の払出原価を自分で計算する必要がある。最初に確認すべきものとして最も適切なものを選びなさい。
A. 法人税率
B. 払出単価の計算方法
C. 減価償却方法
D. 非支配株主持分比率
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正答
B
解説
売上原価対立法で販売商品の払出原価を自分で求める場合、先入先出法・移動平均法など払出単価の計算方法を最初に確認するため正答はBです。
- Aの法人税率、Cの減価償却方法、Dの非支配株主持分比率はいずれも商品の払出単価の計算とは関係ありません。
問8
三分法で期首商品120,000円、当期仕入700,000円、期末商品150,000円である。売上原価はいくらか。
A. 550,000円
B. 670,000円
C. 730,000円
D. 970,000円
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正答
B. 670,000円
解説
売上原価は120,000円＋700,000円－150,000円＝670,000円なので正答はBです。
- Aの550,000円は、当期仕入700,000円から期末商品150,000円だけを引き、期首商品を加え忘れた場合の金額です。
- Cの730,000円は、期首商品120,000円＋当期仕入700,000円－90,000円のように期末商品を正しく控除できておらず、与件の算式と一致しません。
- Dの970,000円は期首商品・当期仕入・期末商品をすべて加算した金額です。期末商品は売れ残りなので控除します。
問9
同じ商品取引を正しく記帳した場合の三分法と売上原価対立法の関係として正しいものを選びなさい。
A. 記帳方法が違えば、必ず最終的な売上総利益も異なる
B. 記帳方法は異なるが、同じ取引条件・同じ原価で正しく処理すれば最終的な売上総利益は一致する
C. 売上原価対立法では売上高を計上しない
D. 三分法では期末商品を考慮しない
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正答
B
解説
記帳方法が異なっても、同一取引を同一の原価条件で正しく処理すれば、期間全体の売上原価と売上総利益は整合するため正答はBです。
- Aは記帳方法の違いだけで最終利益が変わるとしており誤りです。
- Cは売上原価対立法でも売上を計上するため誤りです。
- Dは三分法でも期末商品を控除して売上原価を算定するため誤りです。
問10
三分法で期首商品200,000円、仕入900,000円、仕入割戻40,000円、期末商品260,000円、売上高1,300,000円である。売上総利益として正しいものを選びなさい。
A. 400,000円
B. 460,000円
C. 500,000円
D. 700,000円
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正答
C. 500,000円
解説
まず仕入割戻を控除し、調整後仕入は900,000円－40,000円＝860,000円です。売上原価は200,000円＋860,000円－260,000円＝800,000円、したがって売上総利益は1,300,000円－800,000円＝500,000円となり、正答はCです。
- Aの400,000円は売上高から当期総仕入900,000円だけを差し引いた金額で、期首・期末商品と仕入割戻を反映していません。
- Bの460,000円は仕入割戻を控除せず、売上原価を200,000円＋900,000円－260,000円＝840,000円とした場合の売上総利益です。
- Dの700,000円は、期首商品・期末商品・仕入割戻を正しく反映した売上原価算定からは得られません。