情報セキュリティマネジメント 暗号・認証・PKI 択一式(応用) 第16問〜第20問

重要度:C

問16:インターネット通販のカード決済で、カード番号だけでなくカード発行会社による追加の本人認証を行い、不正利用を抑えたい。該当する仕組みはどれか。

  • A:S/MIME
  • B:EMV 3-Dセキュア
  • C:CRL
  • D:CAPTCHA
【第16問:正解と解説】

正解:B

・A
S/MIMEは電子メールの暗号化やデジタル署名に利用される。

・B
正解。EMV 3-Dセキュアは、非対面のカード決済においてカード発行会社などが追加の本人認証を行う仕組みである。

・C
CRLは失効したデジタル証明書を確認するためのリストである。

・D
CAPTCHAは人間と自動プログラムの判別を支援する仕組みであり、カード会員の本人認証そのものではない。


重要度:C

問17:金融サービスの口座開設をオンラインで完結させるため、本人確認書類と顔画像などを用いて非対面で本人確認を行いたい。この仕組みを表す用語はどれか。

  • A:SSO
  • B:OTP
  • C:CRL
  • D:eKYC
【第17問:正解と解説】

正解:D

・A
SSO(シングルサインオン)は、一度の認証で複数のサービスを利用できるようにする仕組みである。

・B
OTP(ワンタイムパスワード)は、一度又は短期間だけ有効な認証情報であり、本人確認の手続そのものではない。

・C
CRLは、失効したデジタル証明書を識別するために公開されるリストである。

・D
正解。eKYCは、オンライン上で本人確認書類や顔画像などを利用して本人確認を行う取組を指す。


重要度:B

問18:生体認証システムの判定基準を厳しくし、本人と判定する条件を狭めた場合に一般に生じやすい変化はどれか。

  • A:他人受入率は低下し、本人拒否率は上昇する。
  • B:他人受入率と本人拒否率は、どちらも上昇する。
  • C:他人受入率は上昇し、本人拒否率は低下する。
  • D:他人受入率は低下するが、本人拒否率は変化しない。
【第18問:正解と解説】

正解:A

・A
正解。判定を厳しくすると他人を誤って受け入れる可能性は低下する一方、正しい本人まで拒否する可能性は高まりやすい。

・B
判定を厳しくすると、他人を誤って受け入れる可能性は低下する方向に働く。双方が同時に上昇する関係ではない。

・C
これは判定を緩くした場合に生じやすい方向である。

・D
本人拒否率も判定しきい値の影響を受け、条件を狭めれば正しい本人まで拒否する可能性は高まりやすい。


重要度:A

問19:利用者のブラウザがWebサーバ証明書を検証する。ルート認証局、中間認証局、Webサーバの証明書チェーンが示された場合の確認として、最も適切なものはどれか。

  • A:サーバ証明書に含まれる秘密鍵と、接続先が保持する秘密鍵の一致を確認する。
  • B:中間認証局の証明書が、サーバ証明書によって署名されていることを確認する。
  • C:ルート証明書を基点に、中間証明書とサーバ証明書の署名の連鎖を検証する。
  • D:サーバ証明書が有効期間内であることを確認できれば、失効状況は確認しない。
【第19問:正解と解説】

正解:C

・A
証明書に含まれるのは公開鍵であり、秘密鍵を証明書へ含めてはならない。

・B
署名の方向が逆である。中間認証局の証明書は上位の認証局が署名し、サーバ証明書は中間認証局が署名する。

・C
正解。信頼ストアのルート証明書を信頼の基点として署名の連鎖をたどる。併せて、各証明書の有効期間、接続先名との一致、失効状況なども確認する。

・D
有効期間内でも秘密鍵漏えいなどで失効している場合があるため、CRLなどによる失効確認が必要である。


重要度:B

問20:VPN接続時の利用者認証にクライアント証明書を使用している。退職者の証明書がまだ有効期間内である場合の対応として、最も適切なものはどれか。

  • A:証明書の有効期限が切れるまで待ち、期限到来による自然な無効化に委ねる。
  • B:退職者のクライアント証明書を失効させ、認証時に失効状況を確認する。
  • C:退職者の証明書を更新の対象から外し、次回の更新時期に無効化する。
  • D:VPNのパスワードを全社で変更すれば、証明書は失効させなくてよい。
【第20問:正解と解説】

正解:B

・A
有効期限まで放置すると、その間に退職者が接続できてしまう。証明書は期限前でも失効させることができる。

・B
正解。不要となったクライアント証明書を失効させ、CRLなどを通じて認証システムが失効を確認することで、退職後の不正利用を防ぐ。

・C
更新時期を待つ間は証明書が有効なままであり、退職に伴う速やかな失効が必要である。

・D
証明書による認証はパスワードとは別の仕組みであり、パスワードの変更では退職者の証明書による接続を止められない。


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