標準原価差異の分析と会計処理　総合問題　ケース1

正答

• 標準消費量 ＝ 2kg × 1,000個 ＝ 2,000kg
• 標準原価 ＝ 400円 × 2,000kg ＝ 800,000円
• 実際原価 ＝ 390円 × 2,100kg ＝ 819,000円
• 価格差異 ＝（400円－390円）× 2,100kg ＝ ＋21,000円 → 21,000円（有利差異・貸方）
• 数量差異 ＝ 400円 ×（2,000kg－2,100kg）＝ －40,000円 → 40,000円（不利差異・借方）
• 検算：21,000円－40,000円 ＝ －19,000円 ＝ 800,000円－819,000円 ✓

解説
標準消費量は、製品1個あたり標準消費量2kgに実際生産量1,000個を掛けて求めます（仕掛品がないので換算量の調整は不要です）。価格差異は単価の差10円に実際消費量2,100kgを掛け、数量差異は標準単価400円に数量の差100kgを掛けます。単価は標準より安く（有利）、数量は標準より多く使った（不利）ため、純額19,000円の不利差異です。

• 正答：標準消費量2,000kg／標準原価800,000円／実際原価819,000円／価格差異21,000円（有利差異）／数量差異40,000円（不利差異）
• 配点：価格差異の金額と有利、数量差異の金額と不利がいずれも正しいこと。標準消費量2,000kgが正しく算定されていること。
• 採点要素：標準消費量／価格差異の金額／価格差異の有利・不利／数量差異の金額／数量差異の有利・不利
• 部分点：YES
• 部分点の取扱い：価格差異（金額＋有利・不利）で50%、数量差異（金額＋有利・不利）で50%。金額のみ正しく有利・不利が誤りまたは未記入の場合は当該差異分を0とする。標準消費量の誤りが数量差異に波及した場合は数量差異分を0とする。最大100%。

正答

• 標準作業時間 ＝ 1.5時間 × 1,000個 ＝ 1,500時間
• 標準原価 ＝ 2,000円 × 1,500時間 ＝ 3,000,000円
• 実際原価 ＝ 2,050円 × 1,480時間 ＝ 3,034,000円
• 賃率差異 ＝（2,000円－2,050円）× 1,480時間 ＝ －74,000円 → 74,000円（不利差異・借方）
• 作業時間差異 ＝ 2,000円 ×（1,500時間－1,480時間）＝ ＋40,000円 → 40,000円（有利差異・貸方）
• 検算：－74,000円＋40,000円 ＝ －34,000円 ＝ 3,000,000円－3,034,000円 ✓

解説
標準作業時間は、製品1個あたり標準作業時間1.5時間に実際生産量1,000個を掛けて求めます。賃率差異は賃率の差50円に実際直接作業時間1,480時間を掛け、作業時間差異は標準賃率2,000円に時間の差20時間を掛けます。賃率は標準より高く（不利）、作業時間は標準より短く済んだ（有利）ため、純額34,000円の不利差異です。材料費とは有利・不利の向きが逆になっている点を確認してください。

• 正答：標準作業時間1,500時間／標準原価3,000,000円／実際原価3,034,000円／賃率差異74,000円（不利差異）／作業時間差異40,000円（有利差異）
• 配点：賃率差異の金額と不利、作業時間差異の金額と有利がいずれも正しいこと。標準作業時間1,500時間が正しく算定されていること。
• 採点要素：標準作業時間／賃率差異の金額／賃率差異の有利・不利／作業時間差異の金額／作業時間差異の有利・不利
• 部分点：YES
• 部分点の取扱い：賃率差異（金額＋有利・不利）で50%、作業時間差異（金額＋有利・不利）で50%。金額のみ正しく有利・不利が誤りまたは未記入の場合は当該差異分を0とする。標準作業時間の誤りが作業時間差異に波及した場合は作業時間差異分を0とする。最大100%。

正答

• 標準原価合計 ＝ 800,000円＋3,000,000円 ＝ 3,800,000円
• 実際原価合計 ＝ 819,000円＋3,034,000円 ＝ 3,853,000円
• 標準原価合計－実際原価合計 ＝ －53,000円
• 4差異の合計 ＝ ＋21,000円－40,000円－74,000円＋40,000円 ＝ －53,000円 → 53,000円（不利差異）
• 一致の確認：－53,000円 ＝ －53,000円 ✓
• 確認できること：同じ標準データと実際データを用いた分解結果が、費目ごとの「標準原価－実際原価」と整合していること。掛ける相手や計算手順全体の正しさを、合計一致だけで証明するものではない。
• 確認できないこと：標準消費量2,000kg・標準作業時間1,500時間の算定（製品1個あたり標準量 × 実際生産量）が正しいこと、実際消費量・実際単価・実際作業時間・実際賃率が正しく転記されていること、標準原価カードの標準単価・標準賃率が当月の実態に適合していること。

判断根拠
各費目の2つの差異は、いずれも同じ標準・実際データから「標準原価－実際原価」を分解したものです。分解の算式が正しければ合計は定義上一致するため、一致は計算の整合性を示します。一方、出発点のデータ（標準量の算定、実際データの転記、標準の設定）に誤りがあっても、その誤ったデータで計算する限り合計は一致するので、一致はこれらの正しさを示しません。

検証

• 材料：21,000－40,000 ＝ －19,000 ＝ 800,000－819,000 ✓
• 労務：－74,000＋40,000 ＝ －34,000 ＝ 3,000,000－3,034,000 ✓
• 合計：－19,000－34,000 ＝ －53,000 ＝ 3,800,000－3,853,000 ✓

検証限界
仮に標準消費量を誤って2,200kgと算定した場合、標準原価は880,000円、数量差異は＋40,000円となり、価格差異＋数量差異 ＝ ＋61,000円は「誤った標準原価880,000円－実際原価819,000円 ＝ ＋61,000円」と一致します。このように、一致は標準量の算定誤りを検出しません。

想定される誤り

• 有利差異と不利差異を絶対値で合計して175,000円としてしまう（純額ではなく総額）。
• 合計の一致を根拠に「標準消費量・標準作業時間の算定が正しい」「実際データの転記が正しい」と述べてしまう。
• 「確認できないこと」として、この設問と関係のない事項（製造間接費の分解方式など）を挙げる。

解説
検算としての合計一致は、同じデータを用いた分解結果が総差異と整合していることを確認するうえで有用です。しかし、検算が扱っているのは、与えられたデータの内部での整合性だけです。データそのものの正しさ、掛ける相手、計算手順全体または標準の妥当性は、検算とは別に確かめる必要があります。この区別を明確に述べられることが、この設問の評価対象です。

• 正答：標準原価合計3,800,000円／実際原価合計3,853,000円／4差異合計53,000円（不利差異）／一致の確認／確認できること＝分解計算の整合性／確認できないこと＝標準量の算定・実際データの転記・標準の妥当性
• 配点：3つの金額（標準原価合計・実際原価合計・差異合計）と有利・不利が正しく、一致が示されていること。「確認できること」が分解計算の整合性に限定され、「確認できないこと」に標準量の算定または実際データの転記の少なくとも一方が挙げられていること。
• 採点要素：標準原価合計／実際原価合計／差異合計の金額と不利／一致の明示／確認できることの記述／確認できないことの記述
• 部分点：YES
• 部分点の取扱い：標準原価合計・実際原価合計で各10%、差異合計（金額＋不利）で20%、一致の明示で10%、確認できることの記述で20%、確認できないことの記述で30%（標準量の算定・実際データの転記・標準の妥当性のうち1項目で15%、2項目以上で30%）。一致を根拠に出発点のデータや標準の正しさを断定した記述がある場合、確認できることの20%を0とする。最大100%。

正答

• 売上原価の純増減：53,000円増加
• 借方合計：175,000円／貸方合計：175,000円

判断根拠

• 価格差異21,000円（有利・貸方残高）→ 借方に21,000円を記入して消し、売上原価を貸方へ（売上原価21,000円減少）
• 数量差異40,000円（不利・借方残高）→ 貸方に40,000円を記入して消し、売上原価を借方へ（売上原価40,000円増加）
• 賃率差異74,000円（不利・借方残高）→ 貸方に74,000円を記入して消し、売上原価を借方へ（売上原価74,000円増加）
• 作業時間差異40,000円（有利・貸方残高）→ 借方に40,000円を記入して消し、売上原価を貸方へ（売上原価40,000円減少）
• 純額：（40,000＋74,000）－（21,000＋40,000）＝ 114,000－61,000 ＝ 53,000円増加

検証

• 借方合計 ＝ 価格差異21,000＋売上原価40,000＋売上原価74,000＋作業時間差異40,000 ＝ 175,000円
• 貸方合計 ＝ 売上原価21,000＋数量差異40,000＋賃率差異74,000＋売上原価40,000 ＝ 175,000円
• 貸借一致：175,000円 ＝ 175,000円 ✓
• 振替後の4つの差異勘定の残高：いずれも0 ✓
• 売上原価勘定：借方114,000円、貸方61,000円 → 差引借方53,000円（増加）✓
• Q03の差異合計（53,000円不利）との整合：売上原価53,000円増加 ✓

検証限界
借方合計と貸方合計の一致、および差異勘定の残高がゼロになることは、記載された差異残高を反対側へ同額振り替える形式と貸借計算が整合していることを示します。ただし、実際に振替手続が行われたこと、Q01・Q02で計算した差異の金額、有利・不利の判定または勘定対応が正しいことを単独で証明するものではありません。

想定される誤り

• 有利差異である価格差異・作業時間差異を貸方に置いてしまい、貸方残高を消すのではなく増やしてしまう。
• 4つの差異を純額53,000円にまとめて「売上原価53,000／数量差異…」のように1本にしてしまい、各差異勘定に残高を残す。
• 借方合計・貸方合計を売上原価の純額53,000円と混同する（合計は175,000円）。
• 差異の合計を絶対値で175,000円と答え、これを売上原価の増加額としてしまう。

解説
差異勘定ごとに「残高の反対側に同額」を記入し、相手を売上原価にします。有利差異2つ（価格差異・作業時間差異）は借方に、不利差異2つ（数量差異・賃率差異）は貸方に記入されます。売上原価には不利差異114,000円が借方、有利差異61,000円が貸方に集まり、差引53,000円の増加となります。仕訳全体の借方・貸方合計175,000円は、4つの差異の絶対値の合計と一致します。

• 正答：上記4本の仕訳／売上原価53,000円増加／借方合計175,000円・貸方合計175,000円
• 配点：4本の仕訳の借方科目・借方金額・貸方科目・貸方金額がすべて正しいこと。売上原価の純増減が53,000円増加であること。借方合計・貸方合計がともに175,000円であること。
• 採点要素：4本の仕訳（各仕訳の借方科目・借方金額・貸方科目・貸方金額）／売上原価の純増減額と増減の別／借方合計／貸方合計
• 部分点：YES
• 部分点の取扱い：仕訳1本につき15%（借方科目・借方金額・貸方科目・貸方金額の4要素すべて正しい場合のみ。借方・貸方が逆の場合は0）で計60%。売上原価の純増減（金額＋増加）で25%。借方合計・貸方合計（ともに175,000円）で15%。最大100%。