問6
補助部門どうしが用役をやりとりしている工場について、直接配賦法と相互配賦法（簡便法・2回配賦）の両方で補助部門費を配賦した。
このとき、2つの方法の関係として正しいものを1つ選びなさい。
A. 各製造部門への配賦額も、最終製造部門費の合計も必ず同じになる
B. 各製造部門への配賦額は必ず同じだが、最終製造部門費の合計は異なる
C. 最終製造部門費の合計は、方法によって異なる
D. 各製造部門への配賦額は異なることがあるが、最終製造部門費の合計は同じになる
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解答・解説
正答: D
正答理由：最終製造部門費の合計は、どちらの方法でも配賦前の全部門費合計に一致します。補助部門費をすべて製造部門へ配賦しきるという点は共通だからです。
一方、各製造部門への配賦額は異なることがあります。直接配賦法は補助部門向けの消費量を分母から除きますが、相互配賦法の第1次配賦は含めるためです。ただし、数値関係によって結果が偶然一致する可能性までは否定しません。
誤答理由
- A：各製造部門への配賦額は方法により異なることがあり、必ず同じとはいえません。
- B：最終製造部門費の合計は一致します。また、個々の配賦額が必ず同じともいえません。
- C：どちらの方法でも補助部門費を配賦しきるため、最終製造部門費の合計は配賦前総額と一致します。
判断根拠
3段階で判断します。
第1に、総額が保存される理由を確かめます。どちらの方法でも、配賦後の補助部門費残高は0になります。補助部門費が製造部門へすべて移るので、最終製造部門費の合計は配賦前の全部門費合計と等しくなります。方法が変わっても総額は変わりません。
第2に、分母の違いを見ます。直接配賦法では補助部門向けの消費量を分母から除きます。相互配賦法の第1次配賦では含めます。さらに相互配賦法には第2次配賦があるため、各製造部門への配分額は方法により異なることがあります。
第3に、第2次配賦の有無を見ます。相互配賦法では、第1次配賦で補助部門が受け入れた金額を第2次配賦で製造部門へ配賦します。この段階が直接配賦法にはありません。
総額が同じでも内訳が異なる場合があるため、合計だけで両方式の結果が同一とは判断できません。
検証
| 検証項目 | 確認 |
|---|---|
| 配賦後の補助部門費残高 | どちらの方法でも0 |
| 最終製造部門費の合計 | どちらも配賦前の全部門費合計に一致 |
| 分母の取り方 | 直接配賦法は製造部門のみ／相互配賦法の第1次は補助部門も含む |
| 第2次配賦 | 相互配賦法にのみ存在 |
この検証の限界：総額の保存は、配賦の割り振り方を取り違えていても成立します。製造部門間の配分比を誤っても、両方を足した合計は変わりません。したがって合計の一致だけでは、各製造部門への配賦額が正しいことを示せません。
また補助部門費残高が0になることも、配賦しきる形をとれば成立します。方法ごとに分母の取り方を、式に戻って確かめる必要があります。
想定される誤り：ひとつは、方法が違えば合計も違うと考えてしまうことです。総額は保存されます。ふたつめは、直接配賦法の分母に補助部門向けの消費量を含めてしまうことです。三つめは、相互配賦法の第2次配賦で補助部門どうしのやりとりを再び認識してしまうことです。2回で完結しなくなります。