製造間接費の配賦（実際配賦・予定配賦）

学習のポイント

① 何を学ぶか

材料費・労務費・経費のうち、特定の製品にたどれない分を集めたものが製造間接費です。集めただけでは製品1つあたりの原価が分かりません。そこで、何らかの基準を決めて各製品へ割り当てる必要があります。この手続を配賦といいます。

ここで学ぶのは次の4つです。

1. 配賦の目的と配賦基準の選び方
2. 実際配賦の計算
3. 予定配賦の計算
4. 予定配賦から生じる製造間接費配賦差異の把握と処理

② 配賦の目的と配賦基準

製造間接費は複数の製品に共通して発生するため、どの製品にいくらかかったかを直接たどれません。それでも製品ごとの原価を知る必要があるので、製品の消費と関係の深い基準を選んで割り当てます。

配賦基準には、直接作業時間、機械運転時間、直接労務費などがあります。どの基準を用いるかは問題文で示されます。

基準を選ぶ考え方は、製造間接費の発生と関係が深いものを用いることです。機械を多く使う工程であれば機械運転時間、人の作業が中心であれば直接作業時間が用いられます。

③ 実際配賦

実際に発生した製造間接費を、実際の操業度で割って配賦率を求める方法です。

実際配賦率 ＝ 製造間接費実際発生額 ÷ 実際総操業度
実際配賦額 ＝ 実際配賦率 × 各製品などの実際操業度

実際発生額と実際総操業度が確定するまで、最終的な実際配賦率を求めることはできません。

④ 予定配賦

あらかじめ定めた予算と基準操業度から配賦率を決めておき、実際の操業度を掛けて配賦する方法です。

予定配賦率 ＝ 製造間接費予算 ÷ 基準操業度
予定配賦額 ＝ 予定配賦率 × 実際操業度

実際発生額の確定を待たずに配賦できます。

掛ける操業度に注意してください。 配賦率を求めるときの分母は基準操業度、配賦額を求めるときに掛けるのは実際操業度です。

配賦したときの仕訳は次のとおりです。

製造間接費勘定は、借方に実際発生額を集計し、貸方に配賦額を記入します。

⑤ 製造間接費配賦差異

予定配賦額と実際発生額は一致しないことがあります。その差を製造間接費配賦差異として把握します。

配賦差異 ＝ 予定配賦額 － 実際発生額

有利差異のとき（製造間接費勘定の貸方が多い）

不利差異のとき（製造間接費勘定の借方が多い）

いずれの場合も、振替後に製造間接費勘定の残高はゼロになります。

⑥ 売上原価加減法

把握した配賦差異は、売上原価に加減して処理します。

有利差異は予定で配賦した額のほうが多かったことを意味するので、原価を計上しすぎているぶんを売上原価から差し引きます。不利差異はその逆で、売上原価に加えます。

符号・有利不利・記入側・売上原価の加減方向は連動します。

⑦ 計算の手順

1. 配賦基準を確かめる
2. 配賦率を求める（実際配賦なら実際発生額÷実際総操業度、予定配賦なら予算÷基準操業度）
3. 配賦額を求める（配賦率×操業度）
4. 実際発生額を確かめる
5. 配賦差異を求める（予定配賦額－実際発生額）
6. 売上原価へ加減する

⑧ 確かめ方とその限界

• 予定配賦額 ＝ 実際発生額 ＋ 配賦差異（符号込み）が成り立つか
• 配賦率×操業度が配賦額に一致するか
• 有利差異なら売上原価が減り、不利差異なら増えているか

ただし、この確かめ方では見つからない誤りがあります。

配賦差異を「予定配賦額－実際発生額」で求めた以上、実際発生額＋配賦差異＝予定配賦額 は定義上必ず成立します。逆算した差異が正しいかどうかは、この確認では分かりません。

また掛ける操業度を取り違えていても、確認は成立します。予定配賦額を求めるときに基準操業度を掛けてしまっても、その金額を予定配賦額として差異を計算すれば、上の関係は保たれます。配賦率の分母は基準操業度、掛ける操業度は実際操業度であることを、問題文に戻って確かめる必要があります。

⑨ 次に学ぶこととの境界

ここでは配賦差異を総額として把握し、売上原価へ加減するところまでを扱います。差異をさらに細かく分けて原因を分析する処理は、次の段階で学びます。

⑩ 年度注記

ここで学ぶ内容は、2026年度・2027年度のどちらにも共通して適用されます。工業簿記・原価計算の出題区分に年度による変更はありません。

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