重要度：A 論点：操業度差異
問151：実際操業度と基準操業度の違いにより発生する製造間接費の差異を何というか。
- A：能率差異
- B：予算差異
- C：操業度差異
【第151問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：能率差異は標準時間と実際時間の差による製造間接費の差異である。
・B：予算差異は実際発生額と予算許容額の差である。
・C：正解はCです。実際操業度と基準操業度の差が操業度差異である。【試験対策】固定費の配賦過不足として現れる。
重要度：A 論点：直接原価計算
問152：製造原価を変動費と固定費に分け、変動製造原価のみを製品原価とする方法を何というか。
- A：直接原価計算
- B：標準原価計算
- C：全部原価計算
【第152問：正解と解説】
正解：A
【解説】
・A：正解はAです。変動製造原価のみを製品原価とするのが直接原価計算である。【試験対策】固定製造原価は期間費用として処理する。
・B：標準原価計算は差異分析を目的とする方法で、原価の範囲の区分ではない。
・C：全部原価計算は変動費・固定費の両方を製品原価に含める方法である。
重要度：B 論点：全部原価計算
問153：変動費と固定費の両方を製品原価に含める方法を何というか。
- A：個別原価計算
- B：直接原価計算
- C：全部原価計算
【第153問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：個別原価計算は指図書ごとに原価を集計する方法で、原価の範囲区分ではない。
・B：直接原価計算は変動製造原価のみを製品原価とする方法である。
・C：正解はCです。固定費も製品原価に含めるのが全部原価計算である。【試験対策】制度会計上の損益計算はこの方式による。
重要度：B 論点：生産量>販売量の利益差
問154：生産量が販売量を上回る場合、全部原価計算の利益は直接原価計算と比べて一般にどうなるか。
- A：一致する
- B：小さくなる
- C：大きくなる
【第154問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：在庫が増減する場合は両者の利益は一致しない。
・B：生産量が販売量を上回る場合は固定費が繰り延べられ、利益はむしろ大きくなる。
・C：正解はCです。固定製造原価の一部が期末在庫に繰り延べられるため、全部原価計算の利益は大きくなる。【試験対策】在庫増減が利益差を生む。
重要度：B 論点：販売量>生産量の利益差
問155：販売量が生産量を上回る場合、全部原価計算の利益は直接原価計算と比べて一般にどうなるか。
- A：一致する
- B：小さくなる
- C：大きくなる
【第155問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：在庫が減少する場合は両者の利益は一致しない。
・B：正解はBです。過去に在庫へ繰り延べた固定費が費用化されるため、全部原価計算の利益は小さくなる。【試験対策】在庫取り崩しで利益差が逆転する。
・C：販売量が生産量を上回る場合は繰延固定費が費用化され、利益はむしろ小さくなる。
重要度：B 論点：跡づけ
問156：直接費と間接費を区分する基準となる、特定の製品に原価を直接ひも付けられるかどうかを表す語を何というか。
- A：跡づけ
- B：按分
- C：配賦
【第156問：正解と解説】
正解：A
【解説】
・A：正解はAです。跡づけの可否が直接費・間接費の区分基準である。【試験対策】跡づけ可＝直接費、跡づけ不可・配賦要＝間接費。
・B：按分は一定割合で分ける処理で、直接費・間接費の区分基準ではない。
・C：配賦は間接費を一定基準で各製品に割り当てる手続で、区分基準そのものではない。
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