CVP分析と原価予測(高低点法) 一問一答 第1問〜第5問

問1

設問

CVP分析でいう貢献利益を説明したものとして、正しいものを1つ選びなさい。

  • A. 売上高から固定費を差し引いた金額であり、変動費を回収したあとの残額を示す。
  • B. 売上高から変動費を差し引いた金額であり、固定費の回収に充てられる金額を示す。
  • C. 売上高から変動費と固定費の両方を差し引いた金額であり、最終的に企業に残る利益を示す。
  • D. 固定費から変動費を差し引いた金額であり、原価の構成割合を示す。
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正答: B

解説

貢献利益は売上高から変動費を差し引いた金額であり、貢献利益 = 売上高 - 変動費で求める。この金額がまず固定費の回収に充てられ、固定費を上回った部分が営業利益となる(営業利益 = 貢献利益 - 固定費)。貢献利益と固定費が同額になる点が損益分岐点である。

誤答肢の理由

  • A: 控除する費目が逆である。売上高から差し引くのは変動費であり、固定費は貢献利益から差し引く。この選択肢の金額は、固定費が操業度に応じて増減するかのような扱いになり、固定費の定義とも合わない。
  • C: これは営業利益の説明である。営業利益は貢献利益からさらに固定費を差し引いた金額であり、固定費を差し引く前の貢献利益とは別の金額である。
  • D: 費用同士の差額であり、売上高と結びついていない。貢献利益は売上高から費用を差し引いて求める金額であるため、この計算では求められない。

問2

設問

貢献利益率を求める算式として、正しいものを1つ選びなさい。

  • A. 貢献利益 ÷ 固定費
  • B. 固定費 ÷ 売上高
  • C. 変動費 ÷ 売上高
  • D. (売上高 - 変動費) ÷ 売上高
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正答: D

解説

貢献利益率は、売上高に占める貢献利益の割合である。分子は売上高 - 変動費(=貢献利益)、分母は売上高であるから、貢献利益率 = (売上高 - 変動費) ÷ 売上高となる。販売単価と単位当たり変動費が与えられている場合は、単位貢献利益 ÷ 販売単価で求めても同じ率になる。

誤答肢の理由

  • A: 分母が固定費である。これは貢献利益が固定費の何倍かを示す数値であり、売上高に占める割合ではない。この値は損益分岐点売上高の算定にそのまま使えない。
  • B: 分子が固定費である。これは売上高に占める固定費の割合であり、貢献利益の割合ではない。
  • C: 変動費率の算式である。変動費率と貢献利益率は変動費率 + 貢献利益率 = 1の関係にあり、両者は別の数値である。

問3

設問

損益分岐点売上高を求める算式として、正しいものを1つ選びなさい。

  • A. 固定費 ÷ 貢献利益率
  • B. 固定費 ÷ 変動費率
  • C. 貢献利益 ÷ 固定費
  • D. (固定費 + 目標営業利益) ÷ 貢献利益率
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正答: A

解説

損益分岐点は営業利益が0円となる点であり、貢献利益と固定費が同額になる点である。売上高 × 貢献利益率 = 固定費が成り立つ売上高を求めればよいので、両辺を貢献利益率で割って損益分岐点売上高 = 固定費 ÷ 貢献利益率となる。

誤答肢の理由

  • B: 割る数が変動費率である。変動費率で割って得られる金額は、貢献利益が固定費と同額になる売上高ではない。固定費の回収に充てられるのは貢献利益であり、対応する率は貢献利益率である。
  • C: 分子と分母が入れ替わっており、金額ではなく倍率が求まる。損益分岐点売上高は金額で答える。
  • D: 目標営業利益達成売上高の算式である。目標営業利益が0円の場合にかぎり損益分岐点売上高と一致するが、目標営業利益が0円でない場合は別の金額になる。

問4

設問

高低点法で用いる2点の選び方として、正しいものを1つ選びなさい。

  • A. すべての観測値のうち、原価が最高の点と最低の点を選ぶ。
  • B. 観測期間の最初の点と最後の点を選ぶ。
  • C. 正常操業圏内の観測値のうち、操業度が最高の点と最低の点を選ぶ。
  • D. 正常操業圏内の観測値の平均操業度を求め、その前後にある2点を選ぶ。
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正答: C

解説

高低点法では、まず問題文に示された正常操業圏でデータを絞り込み、そのうえで操業度が最高の点と最低の点を選ぶ。操業度の差を分母、原価の差を分子として単位当たり変動費 = 原価の差 ÷ 操業度の差を求めるため、基準となるのは操業度である。

誤答肢の理由

  • A: 選ぶ基準が原価の金額になっており、正常操業圏による絞り込みも行っていない。操業度の順序と原価の金額の順序が一致しない資料では、この選び方は操業度が最高・最低ではない点を採用することになる。
  • B: 観測の時期を基準にしている。高低点法が対象とするのは操業度の幅であり、観測の前後関係ではない。
  • D: 平均に近い2点では操業度の差が小さくなり、2点を結んで傾きを求めるという高低点法の手順と異なる。高低点法は圏内の操業度の両端を用いる。

問5

設問

安全余裕率を求める算式として、正しいものを1つ選びなさい。

  • A. (実際売上高 - 変動費) ÷ 実際売上高
  • B. (実際売上高 - 損益分岐点売上高) ÷ 実際売上高
  • C. 損益分岐点売上高 ÷ 実際売上高
  • D. (実際売上高 - 損益分岐点売上高) ÷ 損益分岐点売上高
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正答: B

解説

安全余裕率は、実際の売上高が損益分岐点からどれだけ離れているかを、実際売上高に対する割合で示す指標である。分子の実際売上高 - 損益分岐点売上高が安全余裕額であり、これを実際売上高で割る。

誤答肢の理由

  • A: 分子が貢献利益であり、貢献利益率の算式である。損益分岐点売上高が算式に含まれていないため、損益分岐点からの隔たりを示す数値にはならない。
  • C: 実際売上高のうち損益分岐点が占める割合であり、損益分岐点を上回る部分の割合ではない。この値と安全余裕率の合計が1になる。
  • D: 分母が損益分岐点売上高である。損益分岐点を基準とした増加割合を示す数値であり、実際売上高を基準とする安全余裕率とは別の数値になる。

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