問1
【2026年度専用】
報告式による損益計算書に表示される5つの利益を、上から順に並べたものとして正しいものを選びなさい。
A. 営業利益 → 売上総利益 → 経常利益 → 税引前当期純利益 → 当期純利益
B. 売上総利益 → 経常利益 → 営業利益 → 税引前当期純利益 → 当期純利益
C. 売上総利益 → 営業利益 → 経常利益 → 税引前当期純利益 → 当期純利益
D. 売上総利益 → 営業利益 → 税引前当期純利益 → 経常利益 → 当期純利益
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解答・解説
正答: C
正答理由：売上高から売上原価を差し引いて売上総利益、そこから販売費及び一般管理費を差し引いて営業利益、営業外の収益・費用を加減して経常利益、特別利益・特別損失を加減して税引前当期純利益、税金費用を差し引いて当期純利益となります。
誤答理由
- A：売上総利益と営業利益の順序が逆です。営業利益は売上総利益から販売費及び一般管理費を差し引いて求めます。
- B：経常利益と営業利益の順序が逆です。営業外の損益を加減するのは営業利益を出したあとです。
- D：経常利益と税引前当期純利益の順序が逆です。特別損益を加減するのは経常利益を出したあとです。
問2
【2026年度専用】
決算整理後残高試算表の科目を財務諸表の表示名称へ読み替えるとき、正しい組合せを選びなさい。
A. 売上 → 売上収益／繰越商品 → 貯蔵品／その他有価証券 → 有価証券
B. 売上 → 売上高／繰越商品 → 商品／その他有価証券 → 投資有価証券
C. 売上 → 売上高／繰越商品 → 繰越商品のまま／その他有価証券 → 投資有価証券
D. 売上 → 売上高／繰越商品 → 商品／その他有価証券 → その他有価証券のまま
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解答・解説
正答: B
正答理由：損益計算書では売上を売上高、貸借対照表では繰越商品を商品、その他有価証券を投資有価証券として表示します。
誤答理由
- A：3つとも誤りです。売上高が正しい表示名称であり、繰越商品は商品、その他有価証券は投資有価証券です。
- C：繰越商品は帳簿上の科目名です。貸借対照表では商品と表示します。
- D：その他有価証券は帳簿上の科目名です。貸借対照表では投資有価証券と表示します。
問3
【2026年度専用】
会計期間は2026年4月1日から2027年3月31日まで、表示単位は円、報告式による。決算整理後の貸付金の残高は700,000円であり、その内訳は次のとおりである。
| 内訳 | 金額 | 返済期日 |
|---|---|---|
| 甲社に対する貸付金 | 300,000 | 2027年12月31日 |
| 乙社に対する貸付金 | 400,000 | 2028年6月30日 |
貸借対照表における表示として正しいものを選びなさい。
A. 流動資産に短期貸付金700,000円
B. 固定資産に長期貸付金700,000円
C. 流動資産に短期貸付金400,000円、固定資産に長期貸付金300,000円
D. 流動資産に短期貸付金300,000円、固定資産に長期貸付金400,000円
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解答・解説
正答: D
正答理由：決算日は2027年3月31日なので、その翌日から1年以内である2028年3月31日までに期日が来るものが流動です。甲社分（2027年12月31日）は1年以内なので短期貸付金300,000円、乙社分（2028年6月30日）は1年を超えるので長期貸付金400,000円です。
誤答理由
- A：700,000円をすべて流動としています。乙社分の期日は2028年6月30日で、決算日の翌日から1年を超えています。
- B：700,000円をすべて固定としています。甲社分の期日は2027年12月31日で、1年以内です。
- C：短期と長期の金額が入れ替わっています。期日の早い300,000円が短期です。
問4
【2026年度専用】
2026年度の報告式財務諸表に関する記述として正しいものを選びなさい。決算整理後残高には受取手形800,000円、支払手形600,000円、支払家賃600,000円が含まれている。
A. 受取手形は流動資産、支払手形は流動負債、支払家賃は販売費及び一般管理費として表示できる
B. 受取手形は固定資産、支払手形は固定負債、支払家賃は特別損失に表示する
C. 受取手形と支払手形は表示せず、支払家賃だけを固定資産に表示する
D. 受取手形は純資産、支払手形は流動資産、支払家賃は営業外収益に表示する
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解答・解説
正答: A
正答理由：2026年度では、商品代金の手形による債権・債務について受取手形・支払手形を用いることができます。受取手形800,000円は営業上の債権として流動資産、支払手形600,000円は営業上の債務として流動負債に表示します。事務所賃借に係る支払家賃600,000円は本業を行うための費用なので、損益計算書の販売費及び一般管理費に含めます。
誤答理由
- B：受取手形800,000円と支払手形600,000円はいずれも営業取引から生じるため流動区分です。また、事務所の支払家賃600,000円は通常の営業活動に伴う費用であり、臨時的な特別損失ではありません。
- C：2026年度では受取手形・支払手形を財務諸表に表示できます。さらに支払家賃600,000円は資産ではなく当期の費用なので、固定資産へ計上することもできません。
- D：受取手形は債権であるため資産、支払手形は債務であるため負債です。支払家賃も収益ではなく費用であり、3項目すべてについて財務諸表上の性質が誤っています。
判断根拠：最初に当年度で使用できる科目かを確認し、その後に各科目の性質から財務諸表区分を判断します。受取手形は債権、支払手形は債務、支払家賃は事務所賃借に係る費用という性質をそれぞれ独立して確認します。
検証：受取手形800,000円を流動資産、支払手形600,000円を流動負債、支払家賃600,000円を販売費及び一般管理費へ置くと、資産・負債・費用の性質と2026年度の科目Ruleの双方に整合します。
想定される誤り：年度だけを見て科目名を覚え、資産・負債・費用という本来の性質を確認しないことです。また、別年度の科目Ruleを2026年度へ持ち込んだり、事務所賃借料を営業外費用・特別損失と誤分類したりすることがあります。