問1
次の資料にもとづき、当期の消費量を求めなさい。
必要資料
当社は材料について棚卸計算法を採用している。
- 期首数量：200個
- 当期受入数量：900個
- 期末の実地数量：150個
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解答・解説
正答
- 当期の消費量：950個
計算過程
| 順 | 項目 | 計算 | 金額・数量 |
|---|---|---|---|
| 1 | 期首＋当期受入 | 200個＋900個 | 1,100個 |
| 2 | 消費量 | 1,100個－150個 | 950個 |
消費量 ＝ 期首数量 ＋ 当期受入数量 － 期末実地数量
解説
棚卸計算法では払出しを記録しないため、期末に実地棚卸を行って残った数量から逆算します。
Validation（検証）
| 検証項目 | 計算 | 結果 |
|---|---|---|
| 数量の照合 | 200＋900＝950＋150 | 1,100＝1,100 一致 |
この検証の限界：消費量を「期首＋受入－実地数量」で求めた以上、この照合は定義上必ず成立します。また棚卸計算法では消費した分と減った分が分離されません。950個のなかに棚卸減耗が含まれていても区別できないため、この数量を「実際に製造で使った量」と読むことはできません。
問2
次の資料にもとづき、(1)当期の消費額と(2)帳簿上の期末有高を求めなさい。
必要資料
当社は材料について継続記録法を採用し、消費単価の計算には先入先出法を用いている。
- 期首：300個 @100円
- 当期受入：500個 @120円
- 当期の払出数量：600個
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解答・解説
正答
- (1) 当期の消費額：66,000円
- (2) 帳簿上の期末有高：24,000円（200個）
計算過程
| 順 | 項目 | 計算 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 1 | 古い層から払出 | 300個×100円 | 30,000 |
| 2 | 次の層から払出 | 300個×120円 | 36,000 |
| 3 | 消費額 | 30,000＋36,000 | 66,000 |
| 4 | 期末数量 | 300個＋500個－600個 | 200個 |
| 5 | 期末有高 | 200個×120円 | 24,000 |
解説
先入先出法では古い単価の層から順に払い出します。払出600個のうち、まず期首の300個（@100円）を使い切り、残る300個は受入分（@120円）から払い出します。期末に残る200個はすべて@120円です。
Validation（検証）
| 検証項目 | 計算 | 結果 |
|---|---|---|
| 数量の照合 | 300＋500＝600＋200 | 800＝800 一致 |
| 金額の照合 | 30,000＋60,000＝66,000＋24,000 | 90,000＝90,000 一致 |
この検証の限界：この照合は、単価の計算方法を取り違えていても成立します。平均法で計算しても、消費額と期末有高の合計は受入総額90,000円に一致します。先入先出法か平均法かを問題文に戻って確かめる必要があります。
問3
次の資料にもとづき、(1)平均単価、(2)当期の消費額、(3)期末有高を求めなさい。
必要資料
当社は材料について継続記録法を採用し、消費単価の計算には総平均法（一定期間の受入れをまとめて平均する方法）を用いている。
- 期首：200個 @90円
- 当期受入：800個 @110円
- 当期の払出数量：700個
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解答・解説
正答
- (1) 平均単価：106円
- (2) 当期の消費額：74,200円
- (3) 期末有高：31,800円（300個）
計算過程
| 順 | 項目 | 計算 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 1 | 金額の合計 | 200個×90円＋800個×110円＝18,000＋88,000 | 106,000 |
| 2 | 数量の合計 | 200個＋800個 | 1,000個 |
| 3 | 平均単価 | 106,000円÷1,000個 | 106 |
| 4 | 消費額 | 700個×106円 | 74,200 |
| 5 | 期末数量 | 1,000個－700個 | 300個 |
| 6 | 期末有高 | 300個×106円 | 31,800 |
解説
平均単価は金額の合計を数量の合計で割って求めます。分子と分母の両方に期首の分を含めることが要点です。
本問では割り切れるため端数処理は不要です。
Validation（検証）
| 検証項目 | 計算 | 結果 |
|---|---|---|
| 数量の照合 | 200＋800＝700＋300 | 1,000＝1,000 一致 |
| 金額の照合 | 18,000＋88,000＝74,200＋31,800 | 106,000＝106,000 一致 |
この検証の限界：金額合計106,000円との照合は、誤った平均単価を通常検出できますが、平均単価106円が正しい理由を単独で示すものではありません。平均単価の分子に期首金額と受入金額、分母に対応する期首数量と受入数量が含まれているかを別に確認します。
問4
次の資料にもとづき、材料消費価格差異の金額と有利差異・不利差異の別を求めなさい。
必要資料
当社は材料の払出しを予定価格で記帳している。
- 予定価格：125円/個
- 実際価格：120円/個
- 実際消費量：1,800個
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解答・解説
正答
- 材料消費価格差異：9,000円の有利差異
計算過程
| 順 | 項目 | 計算 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 1 | 単価の差 | 125－120 | ＋5 |
| 2 | 材料消費価格差異 | ＋5円×1,800個 | ＋9,000 |
| 3 | 有利・不利の判定 | 正なので有利差異 | 有利差異9,000円 |
材料消費価格差異 ＝ （予定価格 － 実際価格）× 実際消費量
解説
予定価格のほうが5円高いので、予定で記帳した消費額のほうが多かったことになります。正なので有利差異で、材料消費価格差異勘定には貸方に記入します。
解答では金額だけでなく、有利差異か不利差異かも必ず示します。
Validation（検証）
| 検証項目 | 計算 | 結果 |
|---|---|---|
| 予定消費額 | 125×1,800 | 225,000 |
| 実際消費額 | 120×1,800 | 216,000 |
| 差 | 225,000－216,000 | 9,000（差異と一致） |
| 符号と有利・不利 | 正 → 有利差異 → 貸方 | 一致 |
この検証の限界：予定消費額と実際消費額から差を求める経路も、同じ実際価格120円を用いている以上、独立した確認にはなりません。実際価格そのものが誤っていれば、どちらの経路でも同じ誤った差異になります。実際価格を受払記録からどう求めたのかを確かめる必要があります。
問5
次の資料にもとづき、(1)棚卸減耗費と(2)期末の実地有高を求めなさい。
必要資料
当社は材料について継続記録法を採用している。
- 期末の帳簿数量：420個
- 期末の実地数量：400個
- 適用単価：150円/個
- この減耗は正常な範囲のものである
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解答・解説
正答
- (1) 棚卸減耗費：3,000円
- (2) 期末の実地有高：60,000円
計算過程
| 順 | 項目 | 計算 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 1 | 棚卸減耗数量 | 420個－400個 | 20個 |
| 2 | 棚卸減耗費 | 150円×20個 | 3,000 |
| 3 | 実地有高 | 400個×150円 | 60,000 |
棚卸減耗費 ＝ 適用単価 × （帳簿数量 － 実地数量）
解説
正常な範囲の減耗なので、間接費として製造原価に算入されます。
Validation（検証）
| 検証項目 | 計算 | 結果 |
|---|---|---|
| 数量の照合 | 帳簿420個＝実地400個＋減耗20個 | 一致 |
| 金額の照合 | 帳簿有高420×150＝63,000＝実地60,000＋減耗3,000 | 63,000＝63,000 一致 |
この検証の限界：この照合は、帳簿数量と実地数量から減耗を求めた以上定義上必ず成立します。また適用単価そのものを誤っていても成立します。単価を一貫して使えば、帳簿有高・実地有高・減耗費のすべてが同じ誤った単価で計算され、照合は通ります。適用単価をどの計算方法から求めたのかを確かめる必要があります。