重要度：A 論点：税引前利益の計算
問177：税引後目標利益70、税率30％のとき、必要な税引前利益はいくらか。
- A：91
- B：49
- C：100
【第177問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：91は税引後利益に税率を掛けて加えた誤り。
・B：49は税引後利益に(1－税率)を掛けた誤り。
・C：正解はCです。税引前利益＝税引後利益÷(1－税率)＝70÷0.7＝100。【試験対策】税引後から税引前へは(1－税率)で割り戻す。
重要度：A 論点：必要売上増加額の計算
問178：利益を80増やしたい、限界利益率40％のとき、必要な売上増加額はいくらか。
- A：48
- B：32
- C：200
【第178問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：48は利益増加額に変動費率を掛けた誤り。
・B：32は利益増加額に限界利益率を掛けた誤り。
・C：正解はCです。必要売上増加額＝必要利益増加額÷限界利益率＝80÷0.4＝200。【試験対策】限界利益率で割り戻す。
重要度：A 論点：限界利益率上昇の効果
問179：限界利益率が上昇した場合、損益分岐点売上高は一般にどうなるか。
- A：低下する
- B：上昇する
- C：変わらない
【第179問：正解と解説】
正解：A
【解説】
・A：正解はAです。損益分岐点売上高＝固定費÷限界利益率なので、分母上昇で低下する。【試験対策】限界利益率改善は損益分岐点を下げる。
・B：限界利益率が上昇すると損益分岐点はむしろ低下する。
・C：限界利益率が変われば損益分岐点も変わるため、不変ではない。
重要度：B 論点：直接原価計算と短期利益計画
問180：費用を変動費と固定費に区分して限界利益を計算し、短期利益計画に役立てる原価計算方法を何というか。
- A：全部原価計算
- B：直接原価計算
- C：標準原価計算
【第180問：正解と解説】
正解：B
【解説】
・A：全部原価計算は固定費も製品原価に含めるため、CVP分析には直接使いにくい。
・B：正解はBです。変動費・固定費を区分し限界利益を把握するのが直接原価計算である。【試験対策】短期利益計画に適する。
・C：標準原価計算は差異分析を目的とする方法で、利益計画の区分方法ではない。
重要度：B 論点：固定製造原価の処理
問181：直接原価計算において、固定製造原価は製品原価ではなく何として処理されるか。
- A：繰延資産
- B：製品原価
- C：期間費用
【第181問：正解と解説】
正解：C
【解説】
・A：繰延資産として資産計上するのは誤り。
・B：固定製造原価を製品原価に含めるのは全部原価計算の処理である。
・C：正解はCです。直接原価計算では固定製造原価を期間費用として処理する。【試験対策】製品原価に含めるのは変動製造原価のみ。
コメント