問1
複数の履行義務へ取引価格を配分するときの基準として正しいものを選びなさい。
A. 各履行義務の独立販売価格の比
B. 履行義務の個数だけで均等配分
C. 売上計上日の早い順
D. 契約書に記載された順番
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解答・解説
正答: A
正答理由：取引価格は、各履行義務の独立販売価格が独立販売価格合計に占める比率に基づいて配分します。
誤答理由
- Bは独立販売価格の違いを無視して均等配分しています。
- Cの売上計上日の順序は配分比の基準ではありません。
- Dの契約書上の記載順も配分額を決める基準ではありません。
問2
取引価格の配分問題で、問題文に必ず必要な情報として最も適切なものを選びなさい。
A. 各履行義務の独立販売価格
B. 会社の株価
C. 法人税率
D. 減価償却方法
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解答・解説
正答: A
正答理由：配分比を求めるには、各履行義務の独立販売価格が必要です。この単元では独立販売価格は問題文で与えられます。
誤答理由
- Bの株価は取引価格の配分に使いません。
- Cの法人税率も配分計算とは関係ありません。
- Dの減価償却方法は固定資産の費用配分に関する情報で、顧客契約の取引価格配分には使いません。
問3
取引価格800,000円、商品Aの独立販売価格600,000円、サービスBの独立販売価格200,000円である。商品Aへの配分額はいくらか。
A. 600,000円
B. 400,000円
C. 200,000円
D. 800,000円
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解答・解説
正答: A
正答理由：独立販売価格合計は800,000円で、商品Aの比率は600,000÷800,000=75%です。800,000×75%=600,000円となります。
誤答理由
- Bの400,000円は2つの履行義務へ単純に半分ずつ配分した金額です。
- Cの200,000円はサービスBの独立販売価格で、商品Aへの配分額ではありません。
- Dの800,000円は取引価格全額を商品Aへ配分した金額です。
問4
取引価格1,000,000円を商品750,000円・保守サービス250,000円に配分した。商品は引渡済み、保守サービスは未提供であり、契約代金全額を無条件に請求できる。適切な説明を選びなさい。
A. 売上750,000円、契約負債250,000円とする
B. 売上1,000,000円を計上する
C. 売上250,000円だけを計上する
D. 未提供の保守250,000円も契約資産にする
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解答・解説
正答: A
正答理由：商品分750,000円は履行義務を充足しているため売上、未提供の保守250,000円は未充足のため契約負債として残します。
誤答理由
- Bは未充足の保守分まで売上に含めています。
- Cは充足済みの商品分ではなく未充足の保守分だけを売上にしており逆です。
- Dは全額を無条件に請求できるという与件のもとで、未充足分を契約資産とするのは誤りです。
問5
取引価格900,000円、独立販売価格が商品600,000円・サービス300,000円である。配分額の検算として正しいものを選びなさい。
A. 各履行義務への配分額合計が900,000円になることを確認する
B. 配分額合計が独立販売価格合計900,000円より必ず大きくなることを確認する
C. 各配分額が必ず同額になることを確認する
D. 売上だけが900,000円になることを確認する
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解答・解説
正答: A
正答理由：配分するのは取引価格そのものなので、各履行義務への配分額の合計が取引価格と一致することを確認します。
誤答理由
- Bは配分額合計を取引価格ではなく独立販売価格合計と比較する考え方です。
- Cは独立販売価格の比が異なれば配分額も異なります。
- Dは未充足の履行義務があれば、その配分額は契約負債となるため、常に全額が売上になるとは限りません。